うつ病で休職中でも不利にならず転職できた方法!休職か退職どっちが影響もデメリットもない?

【転職のコツ】
プロフィール
ミト(元ディズニー社員)

ディズニージャパン・オリエンタルランド社員を経て、
USJ(ユニバ)やサンリオなどをはじめとしたエンタメ業界の人材コンサルをしています。
就職・転職のお悩み相談のプロとしても幅広く活動中です。
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仕事つらいとき休職or退職どっちが正解?休職中に転職できた方法も解説

「仕事辞めたい…」と誰しも1度は思ったことがあるのではないでしょうか?
人間関係・待遇面・仕事内容など、会社を辞めたい理由は様々ですが、いざ転職となると足踏みをしてしまう人も多いはず。

転職したからといって、新しい会社に馴染めるとは限りませんから、環境が変わることでストレスが増えてしまう可能性もあります。

退職や転職を考えるのなら、まずは自分の現状を冷静に分析すること、退職のメリット・デメリットを知ることが大切です。

働く人の気持ちから、転職時期について、退職にむけてやるべきこと、そして体験談などをご紹介します。
これを読んだ上で、もう1度、退職するべきか否かを考えても遅くはありませんよ。

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働く人が仕事に対してどんな不満を持っているか

仕事を辞めるのは、とても体力と気力を使います。
だからこそ、誰もが悩みに悩み、結論を出すのです。

まずは、働く人が仕事に対してどんな不満を持っているかを見てみましょう。  

  • 仕事・職場への不満
  • ・給料が安い (31歳男性 教育関連業)
  • ・社長がワンマンで振り回されている (25歳女性 不動産業)
  • ・従業員が少なく、一人の業務負荷が大きい (25歳男性 その他業種)
  • ・有給が消化できず、残業も多い (34歳女性 医療福祉業)
  • ・真面目にやっている人が損をしてしまう環境が不満 (40歳男性 製造業)
  • ・通勤時間が長い (37歳女性 医療福祉業)
  • ・暇なときは暇すぎること (34歳男性 情報通信業)
  • ・自分の思い通りにならないと、怒鳴り散らしたり、ものを投げたりする上司がいること (47歳女性 卸売・小売業)
  • ・どんどんパワハラ化している (46歳男性 金融業)
  • ・会議が無駄に長いこと。結局何も決まらないことが多いので意味がない (31歳女性 その他業種)

数が多く目立ったのは、お給料が安い・休みが少ないといった待遇面ですが、ハラスメントや上司・社長など一緒に働く人との人間関係にも、不満を持っている方は多いようです。

では、実際に辞めるとなったときの理由と、普段の仕事の不満は一緒なのでしょうか?  

  • 仕事をやめた理由
  • ・会社の将来性に不安を感じた (46歳男性 情報通信業)
  • ・産休明けの職場復帰が難しい職場だった (29歳女性 その他業種)
  • ・仕事に飽きたから (35歳男性 公務員)
  • ・会社の倒産 (42歳女性 卸売・小売業)
  • ・残業代や賞与を払ってくれなかった (26歳男性 製造業)
  • ・先輩社員にいじめられて精神的負担が大きかった (23歳女性 小売業)
  • ・残業が多すぎて体調を崩したが、休職が認められなかった (29歳男性 情報通信業)
  • ・寿退社 (26歳女性 医療福祉業)
  • ・仕事(営業)が自分に全くあわなかった (32歳男性 製造業)
  • ・子供が保育園に入れず泣く泣く退職 (33歳女性 その他業種)

仕事の不満で多かった待遇面は、直接的な原因になることが少なく、どちらかと言えば待遇面が原因で体調を崩したり、今後の生活に不安を感じて退職した方が多くいました。

多少不満は合っても、大概の人は仕事を続けます。
転職にもリスクが伴うとわかっているからです。

ただ、その不満がこれからも毎日続くというのは、思った以上にストレスが溜まります。
それによって自分の身体や心、そして大切にすべき家族を疎かにしてしまってはなんの意味もありませんから、限界が来る前に退職を見極めるのも大切です。

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辞めるべき?続けるべき?

仕事を辞める理由の中には、すぐにでも辞めたほうがいいものから、「その退職ちょっと待った!」というものまであります。
ここでは数多い理由の中から「辞めたほうがいい」と「辞めないほうがいい」を厳選しました。

辞めるべきな人

まず、こんな状態なら辞めたほうがいいという場合をご紹介します。  

  • ■辞めるべきな人
  • 心身が限界(病気になりそう)
  • 人間関係に改善の見込みがない
  • 数年働いたがどう考えても向いてない

うつ病になりそう

一番に避けるべきは病気になってしまうことです。
病気になってから仕事を辞めると、次の仕事までにブランクができてしまい、再就職に支障がでる可能性があります。

特にうつの場合、真面目な人がなりやすいので「お金が稼げない自分」すらストレスに感じてしまい、病状の悪化など悪循環に陥ってしまうことも。

以下は実際にうつで仕事をやめた方が経験した症状です。  

  • うつの人が実際に経験した症状
  • 人の目を見て話せなくなる
  • 疲れているのに、目をつぶっても眠れない
  • 自席に座っているのが苦しい
  • 単純作業でミスが増える
  • 好きだった曲やテレビ番組がうるさく聞こえる
  • 嬉しいこと・嫌なことすべてに反応が薄くなる

症状は人それぞれですが、無気力感が続く方は注意が必要です。
原因(仕事内容や人間関係)の改善が難しいのであれば、無理をせず辞めるという選択肢を選んだほうがいいでしょう。

人間関係がどうしようもない

人間関係がどうしようもなく、部署異動なども認められない場合は退職を検討しましょう。
自分が変わることはできても、他人を変えることはそう簡単にはできませんから、我慢の限界が近いなら辞めることも悪いことではありません。

“この”仕事に向いていない

最後に、1〜2年働いた結果、この仕事は向いていないと思った場合も辞めたほうがいいでしょう。

苦手なことを無理して頑張ることは立派ですが、得意分野を伸ばすことも悪いことではありません。
学校を卒業してから40年ほど働き続けるのですから、楽しく仕事ができるのが一番幸せですね。

続けるべきな人

では逆にやめないほうがいいのはどういった場合なのでしょうか?  

  • ■辞めないほうがいい人
  • 結婚
  • 介護で退職
  • 疲れている

結婚

女性の退職理由で多い寿退社。
旦那さんの地元に引っ越したり、家業を継ぐなどの理由で辞める方はもちろんしかたのないことです。

しかし、「結婚したから」という理由だけで退職するのはあまりオススメできません。
社員としてのキャリアを自ら断ってしまうと、のちのち仕事をしたいと思ったときの条件が下がってしまうこともあるからです。

介護

最近増えている介護が理由の退職も要注意です。
こちらもキャリアを自ら断ってしまう行為であり、やはり再就職に支障が出てしまう可能性があります。

介護にもお金は必要ですから、共倒れとなってしまっては元も子もありません。

なんとなく疲れている

最後に、なんだか疲れているという方。
それがひどくなると体調を崩す可能性がありますが、まだそこまでひどくないのであれば、いったん休職や有給を使ってリフレッシュをしてみてはいかがでしょうか?

休職も有給も認められた権利です。
周りに迷惑が…と考えてしまう方もいるかもしれませんが、厳しいことを言うと、体調を崩したところで同僚も上司も会社も救ってはくれません。
まず優先すべきは自分です。

疲れているのであれば、まずは休息を取り、心と体をリセットしてみましょう。

もちろん、辞めないほうがいい理由でも辞めざるを得ない場合はありますので、あくまで判断基準の一つとして考えておきましょう。

退職・転職を年齢別に考えてみる

退職には、理由だけでなく時期的な問題もありますよね。
特に、前向きな転職や、急いでいない場合は、いつすべきか迷っている方も多いのではないでしょうか?

退職はいつでもできますが、転職活動は年齢によっても状況が変わりますので、タイミングの見極めが重要です。

新卒3年以内の退職

新卒で入った会社に定年まで勤める方は、おそらくそれほど多くはないでしょう。
ですが、3年未満でやめようとすると、「とりあえず3年頑張ろう」と言われることが多々ありますよね。
これは、履歴書に3年未満の職歴があると、「忍耐力がない」などの評価を得やすく、転職で不利になると言われているからです。

老舗企業や、マナーに厳しい業界では、やはりそういったことがマイナスになることもありますが、若い人の多い会社では、その辺を気にしなくなっている企業も増えています。

ただ、「仕事に飽きた」というだけなら3年は続けたほうがいいと思いますが、心身が限界であったり、どう考えても向いていないというのであれば、2年などで辞めるのも悪くはありませんよ。

20代後半~30歳の退職

ある程度の経験を積んで、社会人としてのマナーも身についているので、求人を出す企業からも人気のある世代です。
まだ家庭をもたない方も多いので、退職リスクも少なくて済みます。

年収も上がりやすく、この時期に環境を心機一転する方は多くいます。

30歳~の退職

30代は、家族ができたり、仕事でも重要なポジションに付いたりと、公私共に責任が増えていく年代です。

転職でいれば、35歳が一つの区切りと言われています。
今の仕事を辞めたいと考えているのなら、30代前半でチャレンジしてみることをオススメします。

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退職によるリスク

今やっている仕事を辞めるとなると、いいことばかりではありません。
退職をすれば、今の環境を変えることはできますが、リスクも大きいことを事前に理解しておきましょう。 

  • ■退職のリスク
  • 保険料が高くなる
  • 収入がなくなる
  • 新しい会社に馴染める保証はない

会社からの収入はなくなりますが、失業保険が出る方は定期的に給付があります。
しかし、給付には条件があることや、待機期間がある場合はすぐには給付されませんので、ある程度、貯金をしておくと安心ですね。

これらのリスクを知った上で、仕事を続けるのか辞めるのかを判断することが大切です。

辞めずに仕事を続ける(我慢する)と…

ここまでの情報を見て、「私は辞めないほうがいいのでは?」と感じている方もいるでしょう。
もちろん、辞めずに仕事を続けている人も、実際にはたくさんいます。

部署異動ができたり、収入が増えたりこともある

結婚してみると、独身のときと違い今の給与と昇給幅では今後の生活が難しいと感じるようになり、退職考えていました。
そこで上司に、今の給料では家族に負担が大きいこと、給与と昇給幅では将来が心配で退職も考えなくてはいけないことを伝えたところ、基本給をアップしてもらえることになりました。

仕事内容は好きだったので、この仕事が続けられてよかったと思っています。

人間関係や給与など明確な問題があり、退職を迷っているのであれば、上司や、総務・人事部などに相談してみましょう。
部署異動ができたり、収入が増えたりと、労働環境が良い方に向かえば、わざわざ会社を変えるリスクを負う必要はありません。

「なんとなく仕事がしたくない」といった場合は、辞めるのはオススメしません。
そのまま転職してしまっても、また同じようになってしまいます。明確な理由のない退職・転職は失敗の元ですよ。

やっぱり辞めたい。この環境を変えたい。

リスクを承知の上でも、やっぱり辞めたい。この環境を変えたい。
そう思うのであれば、早めに退職に向けて動き出しましょう。

転職活動のやり方を決めよう

まず考えたいのが、転職先を見つけてから退職するか、退職をしてから転職先を見るけるかです。
それぞれのメリット・デメリットをまとめましたので、判断の参考にしてみてください。

転職先を見つけてから退職(働きながら探す)

  働きながら探すメリット
  • 納得の行くまで仕事を探しができる
  • 収入が安定している
  • ブランク期間があかない
  働きながら探すデメリット
  • 現職との時間調整が難しい
  • 忙しいと仕事も転職活動もおろそかになりがち

収入を途切れさせず仕事を探すことで、心にも余裕が生まれます。
妥協せず自分の入りたい会社・業界にチャレンジしたい方は、転職先を見つけてからの退職をオススメします。


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退職してから転職先を見つける(退職してから探す)

  退職してから探すメリット
  • 面接の時間を調整しやすい
  • 企業研究や面接対策などがしっかりできる
  退職してから探すデメリット
  • 収入がなくなる・減る
  • 焦ってしまい、判断能力が鈍りやすい
  • ブランクが空いてしまう

時間に余裕があるので、仕事探しに専念することができます。
「身体や心が限界」という方も、こちらを選択してもいいですね。

ただ、収入面が不安定になることや、先行きが見えないこともあり、精神的な余裕はなくなりがちです。
精神的な病気の場合は悪化する可能性もあるので、医師と相談してみましょう。

退職時に知っておきたい知識

退職となると、書類のやり取りも多くなります。
その中でも注意したいのが誓約書退職後に必要な書類です。

誓約書について

辞めるときに、「同業他社には3年間入らない」といった条件の書かれた誓約書や念書を書かされる事があります。
しかし、同業他社に転職希望の方は多いですから、誓約書にサインをしてしまったらどうなるのか、心配ですよね。

サインをした書類は、法的効力はないものの念書として機能し、裁判が起きた場合には証拠として使われます。

ただ、誓約書にサインをすることは絶対ではありません。納得のいかない条件があれば、サインはしなくてもいいのです。
そして、「同意しないと退職させない」と強制的にサインさせられたものは、そもそも書類として無効となります。

誓約書や念書が出てきたら、内容を隅々までチェックして、納得できた上でサインをするか決めましょう。

退職時に必要な書類

退職後は、保険や年金など複数の手続きを短期間で行わなければなりません。
提出書類も多いので、事前にどんな書類が必要かを確認しておきましょう。  退職時に必要な書類

  • 雇用保険被保険者証
  • 年金手帳(会社に預けている場合)
  • 離職票1・2
  • 源泉徴収票
  • 健康保険資格喪失証明書
  • 厚生年金基金加入員証

当日にもらえない書類もありますので、その場合はいつ頃届くのかも必ず確認しておきましょう。

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上手に会社を辞める方法

退職に関する知識も手に入れれば、あとは実際にどうやって辞めるかが問題です。

「退職は2週間前に伝えれば法律的には問題ない」という話をよく聞きますが、実際に2週間で辞めることはなかなか難しいですし、あまりいい方法とはいえません。
会社に就業規則がある場合は、就業規則の内容にそって退職の手続きを行いましょう。

また、退職意思の伝え方も重要になってきます。  伝え方のポイント

  • 個室で、直属の上司に、口頭で伝える
  • 退職理由は個人的な理由がベスト
  • 上司と相談し、退職日を決定する
  • 提出書類がある場合は、就業規則に従い提出

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強引に引き止めたり手続きを進めてくれない会社の対処法

ほとんどの会社では、仕事を辞めたいと申し出れば、「残念だけど…」と退職手続きを進めてくれます。
しかし、中には強引に引き止めたり、手続きを進めてくれない会社もあります。

仕事を辞めることは労働者の権利ですから、本来は会社が止められるものではありません。

辞めさせてくれない場合は、書面で意思を伝えてみましょう。
それでもだめであれば、以下の方法を検討しましょう。

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仕事をやめた人の体験談

事業部が潰された

所属していた事業部がなくなってしまったのが大きな理由でした。

新卒で入社した会社は、ベンチャー企業ということもあり、朝早くから、夜遅くまで働いていました。
その仕事が好きでしたし、ブラック企業と、周囲から言われても気になりませんでした。

しかし、会社の理念が変わり、利益を出しているにもかかわらず、「理念に合わないから」という理由で事業部がつぶされてしまいました。

その後、同じ事業を行っている企業を探し、転職しました。
正直なところ、事業部が潰れてから、自社のことを「ブラック企業」と感じ始めました。

「仕事の内容」は、モチベーションに直結すると感じた経験でした。

うつで仕事をやめた

夢だった業界に転職したものの200時間弱の残業と先輩からの嫌がらせで、心も体もボロボロになってしまいました。

正直最初は辛くても辞めたくないと思っていて、毎日タクシーで帰り、シャワーを浴びて少し寝て、翌朝定時出社で頑張っていました。
しかし、花形の仕事を任されたことによる、先輩グループからの嫉妬と嫌がらせも相まって。
だんだんと眠れなくなり、会社の産業医に心の病気かもしれないと紹介状をもらい、精神科で鬱と診断されました。

診断書を持って会社に休職を申し出たものの、認めてもらえませんでした。
この段階で会社への不信感がかなり大きくなっていましたが、1年もせず辞めるのは次の転職に影響すると思っていて、すぐに辞める勇気がわきませんでした。

有給と土日を使って10日ほど休みましたが、その後も体調は悪化。この頃が一番ひどく、電車を見ると足が勝手に動くので、駅では必ず座るようにしていました。
そして、なんとか1年働いてから退職しました。

退職から1年ほど経ち、ようやく働ける様になりました。中途面接では前職の残業時間を伝えると大概の企業は退職理由に理解を示してくれました。
今では、病気が悪化するまえにもっと早く辞めるべきだったと思っています。

友人の起業に誘われた

友人の起業に誘われたのがきっかけでした。

業界最大手の会社の子会社で、約1,000人規模の従業員の中、可もなく不可もなく働いていました。

特に会社や業務内容への不満はなかったのですが、友人から、「今度起業するから、手伝ってよ」と声をかけてもらい「スタートアップ」という環境に興味を惹かれました。

誘われてからは、「自分の将来像」が、今の会社にいる先輩と重ならないと気づき、勢いもありましたが、転職することに決めました。

正直、若かったこともあり、深く考えずに転職してしまったと思います。
ただ、その結果素晴らしいメンバーとすばらしい経験を得ることができ満足しています。

うつになる前に…休職か退職どっちか選択する方法!

仕事を休むことを検討されている方が読んでくれているのだと思います。中には仕事を辞めることを検討している方もいらっしゃるかもしれません。

そして、それらの気持ちと合わせて「周囲の人達に迷惑をかけてしまうんじゃないか」と決めきれずにいるのではないでしょうか。

今回お伝えしたい内容は「自分ひとりで決めないで!検討しているということも含めて、

まずは周りや医者に相談しよう!」ということです。

休職か退職の判断は周り&医者に相談

もし、うつ病になりかけている状態で、仕事を「休む!」「辞める!」と決心されている方がいたら、一度だけ踏みとどまってください。

よほど特殊でない限り、”まわりの判断を仰いで決める”ことが最もいい選択だといえます。

うつ病気味の症状=否定的に考えてしまう

うつ病気味の症状の一つに

自分自身や置かれている環境に対して、実際よりも否定的に考えてしまう』という特徴があるためです。

”症状が重い時には仕事を長期で休む・辞めるなどの大事な判断をしない”こと、これが鉄則です。特に退職は最終手段とし、まずは知人に相談しながらその他の選択肢の検討をおすすめしています。

『仕事を休む・働き続ける』という選択をした場合にも「出世コースから外れてしまうのでは…?」といった不安や、「普段よりものごとを否定的に考えてしまう」といううつ病手前の症状からさらに無理を重ねないように心がけ、あくまで治療にしっかりと専念する必要があります。

休職も退職も必要がない場合がある

症状がそれほど重くない場合には、勤務時間の短縮や残業制限などといった最小限の配慮で済むこともあり、休職せずに回復を目指すことも充分に可能です。

会社としても、休職や退職に比べれば非常に軽いダメージで済みますので、最小限の配慮で済ませることができるのであればお互いにとって良いことかと思います。

メンタルの問題で仕事を休む期間は?

いざ休職をしようと思った時に気になるのが「メンタルの問題で仕事を休む期間はどのように決めるのか?」という点。

会社の規則を確認する

これについては『会社の規則』と『本人の状態』をもとによく検討し、総合的に判断する必要があります。

ですから、まずは会社で ”どのくらい休める期間があるのか” を確認してみましょう。

多くの会社では傷病によるお休みを『休職』と呼びますが、休職制度は労働基準法などで定められたものではありませんので、その期間は会社ごとに異なります。

会社によっては休職制度を設けていなかったり、一方で3年近く(しかも一部は有給で)設けている場合もあります。

さらには制度の運用が曖昧なために“交渉次第”という会社も存在しないわけではありません。

もし休職制度の確認が心身のコンディション的に困難な場合には、家族に代理で確認してもらうことも可能です。

家族に頼らずにご自身で確認を取りたい場合もあるかと思いますが、まずは心身ともに一旦休めてから、次の行動に移るのが現実的ではないかと思います。

主治医の診断書の内容に休職期間のことを書いてもらう

会社の規則以外には、「うつ病を発症した本人の症状の出方」や「うつ病にかかったのは初めてなのかか、再発なのか」などの検討材料をもとに休職期間が決定されます。

そして当然ながら、休職期間の決定において最も重視されるのは主治医の意見です。

うつ病を発症するのが初めてで、症状がそれほどひどくない場合には1ヶ月程度の短いお休みをとるだけで復職できるケースもあります。

しかし再発や症状が重い場合、どのくらい休む必要があるのかをすぐに判断できないことが多いです。ですから、

ひとまず主治医の指示に基づいて仕事を1~3ヶ月ほど休み、その後は状態を見ながら随時延長していくのが一般的でしょう。

たとえ休職期間が長引いてしまっても「早く仕事に戻らないといけない」とくれぐれも焦らずに、症状が回復するまではしっかりと休養と治療に専念することが大切です。

また、主治医が発行する診断書には、基本的に病名や休職についての指示、環境調整の見解について書かれることになります。

診断書を会社に提出した場合、診断書には安全配慮義務に関わる公的な力を持っており、会社は診断書の内容を元に配慮する必要性が出てきます。

仕事を休んでる間:給料ってもらえるの

うつ病は風邪のように2〜3日で治るような簡単な病気ではありません。

では、その間の給料・生活費はどうすればいいの?そう不安になる方が多いと思います。

会社によって扱いは異なりますが、基本的に休職期間は会社から給料は出ないケースがほとんどです。ただし、会社から給料を受け取れないときは、健康保険から「傷病手当金」がもらえます。

傷病手当金は最長で1年6ヵ月にわたり、原則として標準報酬月額の3分の2の金額が支給され、代表的な支援制度の一つです。

休職の連絡メール例

仕事を休むとなると会社へ連絡をいれる必要がありますが、心身ともに疲弊している時というのは電話で連絡をすること自体が大変ストレスに感じる場合もあります。

無理に電話で伝えようとせず、メールやチャット等で連絡することも検討しましょう。また、メール文章を改めて考えるというのも負担になるため、以下の例文を参考に送ってみてください。

お忙しい中、失礼いたします。
急で申し訳ないのですが、本日、お休みを頂けますでしょうか。
体調が優れず、出社するのが難しい状況です。
ご迷惑をおかけし誠に申し訳ございません。
現在抱えているタスクの状況を以下にまとめます。
・〜〜〜〜
・〜〜〜〜
明日の出社については、体調次第で改めてご連絡いたします。
よろしくお願い致します。

会社の上司や上長への連絡用にご活用ください。

まとめ:休職か退職か、これを基準に考えよう

治療や休養に専念して調子が戻ってくると、徐々に「今の仕事を辞めるべきか?それとも続けるべきか?」ということをより冷静に考えられるようになります。

その際、時には「今の仕事を辞めること」が検討される可能性もありますが、その基準とはどのようなものでしょうか。

まずは、無理のない範囲で、「今の仕事で不調がおこったきっかけや理由」を振り返ってみましょう。仕事の内容、業務量、対人関係、その他のストレスなど、様々な理由があるかも知れません。

また、今回の不調がおこる以前は、安心して働きやすかったのかどうかと、その理由も振り返ってみましょう。

そして、もし復職するとしたら、
「①会社との話し合いで、今回不調になった要因や環境がある程度改善されそうか」
また、
「②不調になったことへのご自身の対処法がありそうか(不調になった要因に対し、自分で行える対処法がありそうか)」

を考えてみます。

①は例えば、業務量が多く残業が続いて不調になった場合、会社との話し合いでその環境が改善されそうかなどがあります。②の例としては、今回、ご自身が仕事を抱えすぎて不調になった場合、復職後は抱え込み過ぎずに人に頼むなどの対処法がとれそうかといったことが考えられます。

もしも、①と②の両方ともが以前と変わらないままの場合、再発の可能性が高まりやすくなるため、仕事を続けるか辞めるかを決める判断基準のひとつになると思われます。

また、もちろん休職中に他のことに興味がわき、新しい分野に挑戦したくなることもあります。その場合も、今回の不調の要因を振り返り、予防できるイメージがもてるとより安心してチャレンジしやすいかも知れません。

このように次の一歩を踏み出す前に、今までのことを振返ることが役立ちます。ただ、ひとりだけで考えていると、行き詰まったり視野が狭くなりやすくなる可能性もあります。調子が戻ってきた段階で、ぜひ主治医や信頼できる人と相談しながら、焦らず少しづつ考えていただけたらと思います。

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やむを得ない理由で休職していると、ふと「このまま復職せず、転職すべきだろうか」と考えるかもしれません。

この記事では、そもそも休職中に転職活動をしてもよいのか、活動するなら応募先に休職を隠すべきなのかなど、休職と転職にまつわる疑問にお答えします。

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休職中に転職活動をしてもいい?

休職期間に転職活動を行ってもいいのか、どんな懸念があるのか解説します。

休職中の転職活動はOK!

休職中に転職活動を行うことは、可能です。

ただし、休職とは、会社に籍を置きながら、自分の都合で仕事を休んでいる状態。復職を前提としているため、休職中の転職活動は手放しで推奨されるものではありません。

休職中の転職は、バレたら不利

休職中に転職活動をする場合、必ずしも応募先の企業に休職中であると伝える必要はありません。伝えた場合、応募先の企業から心身の健康状態を不安に思われ、選考で不利になる可能性があります。

また、休職期間中は復職のための心身回復を最優先するべきなので、転職活動をすることは、モラル面でも応募先の企業から悪い印象を持たれてしまうかもしれません。

休職中の転職活動:休職中だとバレる?

休職中であることを隠して転職活動をする場合、応募先の企業にそれがばれる可能性はあるのか、ばれた場合に内定が取り消されることがあるのかお伝えします。

自分から伝えない限り休職中だとばれない

休職期間中に転職活動を行う場合、自分から伝えない限り、応募先の企業に休職中とばれることはありません休職中も今の会社に在籍していることは間違いないので、応募書類にも書く必要もありません。

選考過程でばれることはまれ

選考過程でばれることもまれです。前職調査を心配する人もいるかもしれませんが、個人情報に関する法律が整備され、現在はほぼ行われていません。

なお、SNS経由でばれる可能性もあるため、隠すなら利用は慎重に行うべきです。

今の会社にも言わなきゃばれない

休職している会社にも転職活動をしていることは基本的にばれません。ただし、復職が前提となっているため、万が一ばれた場合、退職時にトラブルになる可能性は否めません。

休職中だと隠してもらった内定は取り消される?

休職中であると伝えずに転職活動をした場合、あとから事実がばれると内定は取り消されてしまうのでしょうか。

ばれてもほぼ内定は取り消されない

もし休職がばれたとしても、内定を取り消される可能性は低いでしょう。

内定を取り消されるのは、「重大な詐称」があったとみなされたとき。よほど業務に支障が出ない限り問題ありません。ただ、会社側から「嘘をつかれた」という印象を持たれ、入社後の評価に響く可能性はあります。

内定後も言わなきゃばれない

基本的には、選考時と同じく、内定後も自分から伝えない限り休職していたことがばれることはないでしょう。不安に思う必要もありません。

入社後の手続きでばれる可能性はある

入社後も自分から言わない限り、休職していたことがばれることはほとんどありません。ただし、休職期間の長さや転職の時期によっては、次のような社内手続きでばれる可能性があります。

  • 離職票・源泉徴収票の提出を求められたとき
  • 住民税の手続き時
  • 傷病手当金の手続き時

<離職票・源泉徴収票>
離職票・源泉徴収票に休職していたと書かれるわけではないので、書類そのものからばれることはありません。
ただし、1年間の給与総額などが記載されるため、長期間の休職で収入が少ない場合、休職を疑われる可能性があります。前職の源泉徴収票は年末調整のために転職先の会社に提出することが一般的ですので、気をつけましょう。
不安があれば、源泉徴収票を提出せず「自分で確定申告をする」と伝えることも解決策のひとつ。この場合、副業の疑いを持たれることもあるので、あまりに休職期間が長くなければ提出するのが無難といえそうです。

<住民税>
一般に会社員の場合、住民税は給与から天引きする方法を採っています。
課税対象は前年度の所得。
前年に長期間休職し、納税額が不自然に少ない場合、転職先の企業から休職を疑われる可能性があります。関連する手続きには十分な注意が必要です。

<傷病手当金>
傷病手当金は、業務外の病気や怪我が理由で働けない時に健康保険から支給される給付金。ひとつの病気(同一疾病)での支給期間が、最初の支給日から暦上で1年6ヶ月以内と決まっています。
このため、病気の再発などで転職先から再申請する場合、手続き担当者から受給条件の確認が行われることも。確認は予めあなたに了承を取った上で行われますが、受給歴の照会から休職がばれる可能性はあります。
なお、これらの手続きの担当者は人事と異なることも多いため、仮にばれても「重大な詐称」とみなされなければ解雇になる可能性は低いでしょう。

休職している場合:転職活動を始めるタイミングはいつが正解?

今休職中の人が転職活動をする最適なタイミングは、状況や経歴などで変わるもの。それぞれどのような特徴があるか解説します。

復職後・退職後・休職中:転職活動のメリット・デメリット

ここでは、復職後(働きながら)・退職後の転職活動と比較して、休職中に転職活動をする場合のメリット・デメリットをお伝えします。休職理由・休職期間・経歴などとも照らしながら、何を重視するか考えた上で、最終的にいつ始めるかは自分で判断しましょう。

休職中に転職活動

メリット
資料作りや面接対策などに時間を取れる。日程の融通もききやすい。
仮に転職活動がうまく行かなくても、復職できる。
社会保険の切り替え手続きを自分でしなくて済む。

デメリット
休職理由(うつ病などのこころの病・怪我など)によっては敬遠されやすくなる。
隠して転職活動をした場合、ばれたときに内定取り消し・解雇のリスクがある。

復職後に転職活動

メリット
就業中なので、休職を明かす/隠すことによるリスクが小さい。
社会保険の切り替え手続きを自分でしなくて済む。

デメリット
転職活動に割ける時間がほかと比べて少ない。
働きながらの転職活動となるため、忙しさなどでストレスがかかりやすい。

退職後に転職活動

メリット
資料作りや面接対策などに時間を取れる。日程の融通もききやすい。
休職の理由を退職理由として説明できる。(病気や怪我が完治している場合)

デメリット
離職期間が長いほど転職が難しくなり、早めに転職先を決めなければならない。(収入の面でも同様の不安がある)
社会保険の切り替え手続きを自分でする必要がある。

休職歴のある人が転職で不利にならないためのコツ

休職歴のある人が、なるべく不利にならないためにはどうすべきでしょうか。

経歴のブランクは不利?

経歴のブランクがプラスになることは少ないですが、明確に不利になるかどうかは休職理由にもよります。休職理由による違いは以下の通りです。

留学など、スキルアップを目的とした休職
不利になりにくい。休職中に転職するとしても、「スキルをより活かせる職種/業界を目指して…」など説明が付けやすい。

うつ病などのこころの病
基本的に不利。再発のリスクなどを懸念される可能性がある。休職理由を過度に「職場のせい」とすると印象が悪くなりやすい。

外傷
後遺症などで日常業務に支障がなければ、不利になりにくい。

介護など家庭の事情
人物評価には影響がないが、入社後も業務時間の制限など実務に影響がある場合は懸念されやすい。

ボランティアなどの自己都合・訴訟ほか
受ける企業による。内容によっては敬遠される可能性も。

休職歴を応募先の企業には伝えなければならない?

休職歴は転職活動で不利になるケースも多いようですが、応募先の企業には伝えなければならないのでしょうか。

履歴書・職歴書等に休職歴を書かなくても、重大な詐称にはならない

履歴書・職歴書等に休職歴を書かなくても、重大な詐称にはならないでしょう。

とはいえ、書かない方が良いとは言い切れないのが実情。状況や性格によって選択は変わってきますが、明確に「書いた方が無難」と言えるのは、次のようなケースです。

  1. 留学などが理由で、職歴以外の記述に影響が出る
  2. 嘘をつくのが苦手だという自覚がある・生真面目な性格だ

(2)の嘘をつくのが苦手な人は、書類選考に通ったとしても、嘘をついている罪悪感や不安が無意識に態度に出てしまうため、正直に伝えたほうがむしろ好感を持たれやすいです。入社後の不安も減りますし、場合によっては休職理由を考慮してもらった上でポジション交渉もできるかもしれません。

スキル・資格があるなど経歴にもよりますが、「あえて伝える」ことが適切な選択となる人もいます。

休職中だと伝えなければならない場面

状況にかかわらず、休職中である、もしくは休職歴があることを伝えるべき場面もあります。書類に書かなくても構いませんが、必ず選考の過程で伝えましょう。

病気が完治していない・職場で配慮してほしいことがある

病気が完治していない場合や、通院の義務・労働時間の制限など職場で配慮してほしいことがある場合は、必ず休職していることと、配慮してほしいことを伝えましょう。

面接で休職しているか聞かれた場合

自分から休職歴を伝える必要はありませんが、面接で聞かれた場合は嘘をつかずに答えたほうがいいでしょう。病名などの具体的な休職理由までは言わなくても構いません。「体調を崩し」「事故に遭ってしまい」などと説明しましょう。

面接で嘘をついたとばれた場合、内定取り消しや試用期間中の解雇などのリスクがあります。

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