- 転職で給料交渉しないなら今の会社にいるべき｜失敗しない言い方/交渉術
- 転職で給与を上げてもらえないか交渉したい
- 転職時に年収(給料)交渉はできる！給与交渉すべき！
- 応募企業は転職者の給与をどう決めているのか
- 転職時の希望給与はどのくらいにすべき？
- 転職で年収(給与)交渉を行う時はいくらがベスト？
- 応募企業側からの提示額が希望年収より高い場合
- 給与交渉のタイミング：面接中or内定承諾前
- 転職面接中の給与交渉の例文（伝え方・言い方）
- 転職での給与交渉の流れ
- 給与交渉の準備はしっかりしておこう
- 給与交渉で年収アップが難しい場合の他の手段
- 給与交渉で失敗しないためのコツ
- 給与交渉と内定獲得の両立に自身がないなら転職エージェントに丸投げしよう
転職で給料交渉しないなら今の会社にいるべき｜失敗しない言い方/交渉術
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転職で給与を上げてもらえないか交渉したい
転職活動をされている皆さん、こんなお悩みはありませんか？
- 提示された給与が希望より下がる…もう少し上げてもらえないか交渉したい
- 自分の能力・スキルで、給与交渉をしてよいものか迷っている
- 交渉できるとすれば、どのタイミングで交渉すればよいのか分からない
給与や条件はできるだけ高い方が良いのはもちろんですが、強気に出てしまったり、言い方・伝え方で失敗してしまうと採否への影響が考えられます。
また「この人とは上手くやっていけない」と採用担当者に悪印象を与えてしまうと、最悪の場合『内定取り消し』に繋がる恐れもあります。
後々の人間関係にも関係する給与交渉は、できるだけ穏便に、いい印象を与えたいものですよね。
そこで今回は、
・希望の給与額の設定方法
・相場
・伝え方
・タイミング
といった転職活動時に躓きやすい『給与交渉』のあれこれについて詳しく解説します。
給与交渉事情を理解して、希望の条件での内定獲得に近づきましょう。
転職時に年収(給料)交渉はできる！給与交渉すべき！
転職時に希望給与を伝えるのは普通のこと
「給与の交渉をすれば、内定に響くのでは…」とお考えの方も多いと思います。
しかし、内定が出る前であれば希望給与を伝えるなどの給与交渉は、決して珍しいことではありません。
もちろん、あまりに身分不相応な額を提示すれば不採用になる可能性はありますが、妥当な相場内であれば、希望給与を考慮していただける可能性は十分にあります。
但し、一般的には転職エージェントに任せた方が無難であると言えます。
転職エージェントは、あなたのスキルと企業での役割だけではなく、本人が抱えている生活事情まで掘り下げて把握し、企業の採用意欲を盾にしてギリギリの交渉を請け負ってくれます。
面と向かっては応募企業に言いにくい要望も、転職エージェントを挟むことで印象を下げることなく伝えることができます。また、第三者の立場から相場に応じた希望年収額を設定してもらうこともできます。
印象ダウンを避けたい、交渉には絶対に失敗したくないという場合には、転職のプロである転職エージェントにお任せすることをおすすめいたします。
応募企業は転職者の給与をどう決めているのか
転職者の給与の決定方法はいくつかあります。
下記では、「応募企業内の自社員を参考にする」「応募者の前職の給与を参考にする」という例について記載いたします。
応募企業内の自社員から決定する
応募企業内に勤めている社員を参考にする決定方法です。
同じような業務を行う同年代の社員の給与を参考にして、転職者の給与を決めます。
また、企業に年齢や等級、勤続年数等による、給与についての明確な基準がある場合は、その基準に沿って給与が算出されます。自社内にしっかり基準があれば、勤務している社員からの「転職者の給与が高すぎる」というような反発を防ぐことができます。
応募者の前職の給与から決定する
応募者の前職での給与を参考にする決定方法です。
前職の給与を参考にすれば、給与を提示する時に、応募者にとって高すぎる・低すぎる金額を避けることができ、UIターン転職等の場合でも地域相場などを加味して、妥当な金額を割り出すことができます。
また、応募者も今までと同様な水準もしくはそれ以上の給与がもらえることは、企業への志望度にも関係してきます。企業側がどうしてもこの応募者に来てもらいたいという場合には、役位や等級を上げて給与を提示することもあります。
転職時の希望給与はどのくらいにすべき？
どのくらいの生活水準を維持したいのか、から考える
まず真っ先に考えなければいけないのは、収入のベースを考えることです。
そもそも自分が転職をするにあたって、「どのくらいの生活水準を維持したいのか」を考慮した上で、収入ベースを考えましょう。
住宅のローンや配偶者等のご家族の収入（世帯収入）、教育や介護等のご家族の今後必要となるであろう出費など、細かい数字を挙げる必要はありませんが、目安となる収入ベースのイメージを持つことは重要です。特に、定常的にある支出金額は把握する必要があります。
自分の希望する業種や職種の企業の給与相場から考える
自分の希望する業種や職種の企業の給与相場を調べましょう。
会社四季報や企業ホームページを参考にするとよいでしょう。
最近では、企業のクチコミサイトに年収について生の声が載っている場合もあります。面接する会社のホームページの採用情報や新卒サイトを調べてみましょう。
就職する地域の相場から考える
都道府県によって、給与の相場は異なります。
一般的に、地方と比べて東京都や神奈川県などの首都圏・都会の方が給与が高い傾向にあります。
就職を希望する都道府県の平均給与を調べておけば、希望給与の参考になります。
ちなみに各都道府県別の賃金相場は以下の通り。
北海道：265万5千円
青森 ：235万6千円【ビリ】
岩手 ：235万9千円
宮城 ：279万9千円
秋田 ：235万8千円
山形 ：241万4千円
福島 ：263万6千円
茨城 ：298万9千円
栃木 ：290万5千円
群馬 ：283万1千円
埼玉 ：304万4千円
千葉 ：306万0千円
東京 ：383万0千円【トップ】
神奈川：335万1千円
新潟 ：259万9千円
富山 ：269万6千円
石川 ：274万円
福井 ：269万6千円
山梨 ：284万2千円
長野 ：276万2千円
岐阜 ：275万6千円
静岡 ：287万6千円
愛知 ：315万2千円
三重 ：291万1千円
滋賀 ：292万7千円
京都 ：308万8千円
大阪 ：327万1千円
兵庫 ：298万8千円
奈良 ：290万2千円
和歌山：275万円
鳥取 ：240万5千円
島根 ：252万5千円
岡山 ：280万8千円
広島 ：282万9千円
山口 ：267万8千円
徳島 ：272万5千円
香川 ：273万2千円
愛媛 ：257万5千円
高知 ：257万7千円
福岡 ：274万7千円
佐賀 ：247万1千円
長崎 ：250万7千円
熊本 ：259万円
大分 ：253万円
宮崎 ：238万1千円
鹿児島：253万3千円
沖縄 ：237万2千円
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相場と自分のスキルをから考える
調べた相場と自分のスキルを照らし合わせ、希望金額のレンジを検討しましょう。
給与は個人のスキルや業種によって大きく左右される部分はあります
希望給与を的確に設定したとしても、総合的に判断された結果、転職前よりも低い給与を提示される場合もあると思いますが、今後のキャリア形成がしっかりと担保されることによって、生涯賃金のアップを狙う事ができます。
給与交渉と内定獲得の両立に自身がないなら転職エージェントに丸投げしよう
転職エージェントに依頼をすれば、転職先企業の給与水準や想定される役割、保有経験スキルとのマッチ度、そして本人の生活事情・希望を考慮して、妥当な給与相場をアドバイスしてくれます。
給料アップは「あなたの頑張り」1%「会社が儲かっているか」99%で決まる
給料アップするかどうかは
結局、「その会社が儲かっているか」という「環境」でほぼ決まります
つまり、あまり儲かってない今の会社で必死にがんばっても、出世や給料がドンと上がることはないと言っていいでしょう
そして、儲かっている会社にいるあまり仕事のできない若者が、必死で頑張っているあなたより稼いでいるのは悔しいですよね・・・
→儲かっている会社を選んで転職したら年収50-100万くらいはあっさりあがりました（今が低い人はとにかくおすすめ）（実体験）
なので、急いで適当なところに転職はせず、
①まずは働きながら転職活動だけ始めてみましょう。
「いずれ転職してやる」と心に誓うことで、未来への希望が湧いてきます（筆者の実体験）
※筆者は選択肢がたくさん欲しかったのでリクルートエージェントを使いました（求人数が国内最大で20万件。非公開求人は10万件もあるため）
※ただここは好みです。リクルートにない求人を多数持っているdodaも使って筆者は活動してました。
②求人票は毎日のように更新されるので、いいところがあったら応募→もし採用となれば、いざおさらば！
なかなかいいところがないなら今の会社でお給料をもらいながら転職活動を続けてチャンスを待てばいいのです。
エージェントの担当者に年収交渉は丸投げして、希望年収も高めに設定すればOKです！
転職で年収(給与)交渉を行う時はいくらがベスト？
希望給与は高めに上乗せしてOK
希望給与は、交渉前の段階ではあくまで「希望」です。希望給与を高めに設定したとしても、総合的に判断された結果、転職前より低い給与を提示されるケースもあります。
しかしながら、低く見積もるかどうかは企業側が判断することであり、自分を売り込みに行く転職者側が自分を低く見積もる必要はありません。心もち高めに設定することをおすすめいたします。
前職の年収にプラス30～50万円(もとが低いときは100万)を上乗せしよう
個人のスキルや応募企業の規模・業種によって左右はされますが、現職又は前職の年収にプラス30～50万円を上乗せした金額を、希望給与としているケースは多いかもしれません。
もちろん現職の収入そのものが低いケースもありますから、あくまで上記の金額は目安です。
なお、希望する求人への知識や経験があったり、業績の良い企業を選んだりすると、年収アップに繋がりやすいです。
中小企業では特に希望年収を低く伝えるのは危険
中小企業を受ける場合、現職・前職の給与よりも希望給与を低く伝える場合は注意が必要です。
大手企業のケースでは、社内で給与についての明確な基準が設けられており、その基準に沿って給与が算出される仕組みとなっています。
これに対し、中小企業では社長の判断のみで給与が決定されることが多いです。
明確な基準がないため、「低い給与でも構わないならそれでお願いします」という風に、給与が決定されてしまう恐れがあります。
この職種に就きたい、ワークワイフバランスのとれた企業に行きたい等、給与面以外の理由からも転職を決められるとは思いますが、現職・前職よりも低い希望を出す場合は、今一度確認をすることをお勧めいたします。
あまりにも低すぎる場合は企業が怪訝に思うこともありますので、転職エージェントを活用し、ご相談することを推奨いたします。
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希望給与を上乗せしすぎるのも危険
希望する給与と相場との差異があり過ぎると、企業側からは「身の丈知らず」「相場感の読めない方」「金額がマッチしない方」と判断され、採用を見送りにされたり、選考に進めなかったりする可能性があります。
また「給与アップのためだけに転職活動をしているのであれば、うちの会社じゃなくても良いのでは？」と企業に思われる危険性もあります。
できるだけ希望給与を高めに設定したい気持ちは分かりますが、提示する金額を相場とかけ離れた額にしないように注意しましょう。
応募企業側からの提示額が希望年収より高い場合
希望年収よりも提示額が大幅に上がっていると感じた場合には、まずは高く評価してもらえたことに、感謝の意を伝えましょう。
ただ、給与は労働対価なので、給与が高いという事は、その分過度の期待をされているのではと不安になるかもしれません。
もし不安になられた場合は、どういった点を評価してもらえたのか、どういった役割を期待されているのかを企業に確認し、努力目標を設定するのもよいでしょう。
給与交渉のタイミング：面接中or内定承諾前
転職時の給与交渉は、面接中か内定承諾前に行います。
面接中の給与交渉では「このくらい欲しい」と希望額を伝え、内定後に給与が提示されてからの給与交渉では、承諾する前に「このくらい上げてほしい」と相談します。
面接中に希望額を伝えたものの、内定後に提示された年収が低かった場合は、再度給与交渉を行ってもかまいません。
面接中に希望額を伝えるタイミングがなかった人は、内定後、給与が提示されるのを待って給与交渉を行いましょう。
応募先企業から聞かれたときに交渉しよう
まず、企業からの明示のタイミングについてですが、法律上、入社時の給与は内定時に提示がされることが義務付けられています。給与が分からないと内定を受諾するかどうかも決められません。
一般的には転職において、
１．面接
２．内定通知 労働条件の通知
３．内定受諾
４．労働契約の締結
という流れになります。
転職エージェントを利用しない場合、基本的には面接時などで企業側から給与について聞かれたタイミングや、受諾前に労働条件を提示された際、
①あなたの希望する給与額と
②その金額を提示した根拠（今までの実績や経験、生活背景など）
の２つを伝えると良いでしょう。
「できればこの金額でご検討いただき、内定を頂けるのでしたら嬉しいです。」
と伝えれば、意味を理解していただけます。
内定後でも内定通知交付後で受諾前なら交渉は可能
内定後であっても、受諾する前であれば給与交渉の余地はあります。
月額で１～2万円程度の上げ幅であれば、年収アップの交渉が通る可能性もあります。
「なぜ、その金額のアップが必要なのか」を相手に納得してもらえるような根拠を用意しておきましょう。
内定承諾後の給与交渉はNG
内定前に「この給料で問題ございません」と条件を飲んでおきながら、内定後に態度をひるがえす給与交渉のやり方はNGです。
理由としては「自分の立場が有利になったとたん、態度を一変させる人である」という印象を与えるため、入社後の人間関係や立場を危うくさせることに繋がるからです。
しかし「選考の際に、どうしても給与についての話題を切り出すことができなかった！」という方もおられるかもしれません。そのような場合には、昇給や賞与の実績を聞いた流れの延長で、給与について切り出してみましょう。
年収を上げるための交渉というよりも、希望給与に届くようになるまでに「どういった実績・能力が必要か」「どれくらいの期間が想定されるのか」の確認の意味合いが強くなります。
その時はマナー違反と思われないよう、謙虚な姿勢で相談を行うことが大切です。
転職面接中の給与交渉の例文（伝え方・言い方）
面接中の給与交渉は、面接官から給与の話題を振られるパターンと、自分から給与の話題を切り出すパターンがあります。
面接官「希望年収を教えてください」パターン
ストレートに希望額を聞かれるパターンです。企業の給与水準や自分の実績をもとに算出した希望額を、その根拠と一緒に伝えましょう。
面接官「希望年収を教えてください」
例文：経歴に自信アリ、年収アップを叶えたい人
「現在の年収は600万円ですが、10％アップを希望します」
例文：現在と同額の給与をキープしたい人
「現在の年収は600万円ですので、同額の600万円を希望します」
例文：業界未経験者など経歴に自信が無く、年収ダウンの可能性がある人
「現在の年収は600万円ですが、希望年収については御社規定に従います」
面接官「うちはこれくらいしか出せないけど大丈夫？」パターン
具体的な給与額を伝えられるパターンです。ただ「ここまでしか払えない」というニュアンスで伝えられた場合は、給与交渉の余地はほとんどないかもしれません。
御社の規定に従うという姿勢を示して、希望額をもらうためにはどんな成果を出す必要があるのかを聞くのにとどめておくのが無難です。
例文：どんな成果を出す必要があるのかを聞く
面接官「ウチに転職しても年収は500万円しか出せないけど大丈夫？」
「年収は御社の規定に従うつもりですが、現在と同額の年収600万円をいただくためにはどのような成果をあげればよろしいでしょうか？」
面接官「年収600万円は、マネージャーにまでならないと難しい。プロジェクトリーダーになって良い成果を出せれば、昇進の可能性があるよ」
面接で給与の話が出なかったパターン
面接中に給与の話が出ず、逆質問のタイミングで自分から切り出すパターン。最初の質問で給与の話をすると印象を悪くしていまいます。いくつか仕事に関する質問をした後に切り出しましょう。給与体系など給与に関する大枠の話を聞いたうえで、希望額の提示につなげていくのがポイントです。
例文：給与に関する大枠の話を聞く
面接官「何かご質問はありますか？」
「仕事内容について詳しくご説明いただき、志望度が一層高まりました。恐れ入りますが、改めて給与体系についてご確認させていただいてもよろしいでしょうか？」
面接官「中途採用では、前職の年収とこれまでのご経験を加味して給与を決定します。◯◯さんの場合は、月収45万円からのスタートを考えています。」
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転職での給与交渉の流れ
内定が出ると、企業から採用通知書や労働条件通知書で給与額が提示されます。
提示された額に不満がある場合は、承諾前に「条件面についてご相談したい」と企業に伝え、給与交渉の場を設けてもらうようにしましょう。
内定承諾前の交渉でも、面接での交渉と同じように根拠とともに希望額を伝えます。内定を承諾するとその後の条件変更は難しいので、提示されてから入社の意志を伝えるまでが交渉のラストチャンスです。
給与交渉したせいで内定取り消しになるのはまれですが、人事担当者に悪い印象を与えないためにも相談ベースで進めるのがベターです。
給与交渉の準備はしっかりしておこう
今までの実績や経験、資格などを棚卸しし、「なぜ、その金額のアップが必要なのか」を相手に納得してもらえるような根拠を用意しておきましょう。
過去の仕事での実績や経験は、採用担当者が分かりやすいように、具体的なエピソードや数字を用いて分かりやすく伝えましょう。
給与交渉で年収アップが難しい場合の他の手段
で各種手当（住宅手当、家族手当、資格手当、時間外手当等）や福利厚生（社員食堂、交通費、人間ドック、育児支援等）の充実を狙う
給与アップ交渉が難しい場合は、企業から受け取れる各種手当（住宅手当、家族手当、資格手当、時間外手当等）や福利厚生（社員食堂、交通費、人間ドック、育児支援等）も確認しておきましょう。
転職する企業に手当や福利厚生が充実していれば、実質的に年収をアップさせる要素になります。
また、現年収と比べた時、残業時間を除けばほぼ同額、というケースもあります。
数字だけを見るのではなく、いろいろな方向から条件の再確認を行ってください。
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給与交渉で失敗しないためのコツ
給与交渉で失敗しないためにはどうすればいいのか、押さえるべきポイントをご説明します。
無茶な給料交渉＝悪い印象＝不採用
給与交渉は、一歩間違うと企業に悪い印象を与えてしまいます。
最悪の場合、給与交渉のせいで不採用になってしまうということも。
自分の経験やスキルで叶えられる希望額か、給与交渉の切り出し方に問題がないかなどをきちんと考えて、慎重に進めていくことが大切です。
実際に人事担当者がNGだと感じた給与交渉の例をご紹介するので、参考にしてみてください。
未経験職種に応募なのに「前職と同額の給与を希望」は無茶
未経験者に「前職と同額の給与を希望します」と言われたときは、悪い印象を受けました。
経験がないと成果が出せるかが分からないので、年収が下がることは頭に入れておいてもらいたいですね。即戦力にならない限り「御社の規定に従います」と言ってほしいのが本音です。
応募企業の給与水準よりも希望が高すぎるのは無茶
スキルが高い人だったので採用したかったのですが、希望額がウチの給与水準よりも高すぎて…ミスマッチということで不採用にしました。
採用すれば確実に成果を出してくれるんだろうけど、いくらでも給与を払えるというわけではありません。
逆質問の1つ目でお金の話は悪印象
面接で「何か質問がありますか？」と聞いた途端に給与のことを聞かれると、仕事内容よりも給与に興味があるのかと思ってしまいます。
まずは仕事について理解を深める質問をしたうえで、給与の話を持ち出してほしいですね。
応募先の給与水準と自分のスキルからリアルな希望額を計算してみよう
希望額を決めるときに気をつけるべきポイントは、以下の2つです。
・これまでの経験や実績に基づいているか
・業界や企業の給与水準とかけ離れていないか
希望額を伝えるときは、どうしてその金額になるのかという根拠も説明できるように準備しておきましょう。
面接官や人事担当者を説得するためだけではなく、その先にいる決済者も納得させられる根拠が必要です。
謙虚な姿勢を示そうと、あまりに低い希望を伝えるのもおすすめできません。
本来もらえるはずだった額よりも少ない給与で採用されてしまう可能性があるだけではなく、実力が乏しい人だと思われてしまって不採用になるリスクもあります。
転職で内定と年収アップを両立させるためのコツ
希望給与◯◯◯万円以上ならOKという最低ラインを決めておく
生活にはいくら必要なのか、勤務時間や仕事内容を考慮するといくらもらっておきたいのかなどを踏まえて、年収◯◯◯万円以上ならOKという最低ラインを決めておきましょう。
具体的な金額が決まっていると、選考中に「◯◯万円出すから入社してくれる？」のように決断を迫られたときも、冷静な判断ができます。
年収アップは「◯％アップしてほしい」と割合で伝える
「◯◯万円上げてほしい」と言うよりも「◯％アップしてほしい」と言われる方が具体的な金額をイメージしにくいため、より柔らかく伝わります。年収ではなく月給を提示されたときも、割合で伝えるのがおすすめです。
残業代やボーナスや住宅手当など給与以外の条件も確認する
月給だけでなく、残業代やボーナス、住宅手当などの各種手当もきちんと確認しましょう。
メールや電話ではなく対面(面接/web面接)のとき交渉する
メールで給与交渉するのはNG。顔が見えず温度感が伝わらないため、お金にうるさい人だと思われてしまったり、面と向かって希望を伝えられないコミュニケーション能力の低い人だと認識されてしまったりする可能性があります。
しんどいときは転職エージェントを利用する
転職エージェントはあなたの経験や実績をもとに給与交渉を代行してくれるので、自分でうまく話を進める自信がない人におすすめです。
どんな経験があるとどのくらいの年収がもらえるのかという相場も知っているので、希望額の算出方法が分からない人も相談してみるといいかもしれません。
給与交渉と内定獲得の両立に自身がないなら転職エージェントに丸投げしよう
面と向かっては応募企業に言いにくい要望も、転職エージェントを挟むことで印象を下げることなく伝えることができます。また、第三者の立場から相場に応じた希望年収額を設定してもらうこともできます。
印象ダウンを避けたい、交渉には絶対に失敗したくないという場合には、転職のプロであるエージェントにお任せすることをおすすめいたします。
転職エージェントに依頼をすれば、転職先企業の給与水準や想定される役割、保有経験スキルとのマッチ度、そして本人の生活事情・希望を考慮して、妥当な給与相場をアドバイスしてくれます。
転職活動に行き詰まった時→転職サービスを乗り換えるほうがいい
転職活動に行き詰まった時が
転職サービスを乗り換えまたはもう1つ登録して掛け持ち すべきタイミングです
before
「いい求人がない」
「担当者がいいかげんな人で相談や履歴書の添削をちゃんとしてくれない」
「担当者の対応が悪い・メールや電話の反応が遅い」
「自分に合っていない職ばかり紹介される」
「今使っている転職サービスのシステムが自分に合わない」
▼ 別の転職サービスを利用！
after
「そこにしかない新たな求人にたくさん出会える」
「担当者が新しくなる」
「前転職サービスの不満を伝えて、そうならないように要望を伝えることができる」
「サービスもシステムも一新」
世の中の転職支援サービスを（友人と協力して）実際に10社以上使って比較してみました。
結論
▶︎▶▶失業保険などの申請に利用する施設であり、転職活動をする場所ではないと考えたほうが良いでしょう
ハローワークって何？
・国が運営する職業紹介サービス
・転職者も求人掲載企業も完全無料
・営業時間は平日１７時半までが多い
・求人票の内容の質が良くない （理由：民間サービスと違い企業側が求人票を作成するため）
・ブラック企業の求人も混ざりがち （理由：民間サービスと違い求人掲載する企業も無料のため、求人費用をケチりたい怪しい企業も掲載しているため）
結論
▶▶▶「ハロワ」よりは断然おすすめですが「転職エージェント」と違って各種サポートがないため、「自分で求人を探して」「自分で応募」「自分で企業と日程調整」をしたい方（自分一人でやりたい方）にはおすすめです
転職サイトって何？
・(ハロワと違って)民間企業のサービス
・転職者は完全無料
・転職を考えている人に求人を紹介
・有名どころだとリクナビがおすすめ
結論
▶▶▶失敗しないためには利用必須です
※各種サービスがある代わりに「転職サイト」よりなにか劣っているということはありません
転職エージェントって何？
・(ハロワと違って)民間企業のサービス
・転職者は完全無料
・転職を考えている人に求人を紹介
・「転職サイト」に以下サービス追加↓↓
>面接日程の調整や給料交渉などやってくれる
>志望動機や自己PR等の添削をしてくれる
>面接対策をしてくれる
>悩みを相談できる
>オススメ求人を紹介してくれる
ではどう選んだらいいか
・有名企業の運営で安全安心
・利用者が多くて口コミも高評価
・組み合わせて登録することで各社の弱点をおぎない合える
（選択肢が多すぎたら結局混乱するので”失敗しない”ことを重視に選定）
■１位２位：全員向け どちらか。できれば両方と、
■３位：個別向け から自身にあったのを＋１つ
選んで使用するのが完璧（筆者経験）↓↓↓
実際に使って選んだ結果
■全員向け
リクルートエージェント
公開求人 17万件以上
非公開求人15万件以上
===メリット===
・求人数が国内で最大級
・転職者の8割が使っている（みんな使っていて安心）
===デメリット===
・求人数が多くてしぼりきれないことがある
・全員向けなので特別な事情がある人には特化していない
（詳しい内容はこちら）
■全員向け
doda(デューダ) 
公開求人 10万件以上
非公開求人 7万件以上
===メリット===
・リクルートにない求人がここだけにあることが多い
・面接対策を厚くサポートしてくれる。
===デメリット===
・リクルートほど求人数がない
・全員向けなので特別な事情がある人には特化していない
（詳しい内容はこちら）
(同)
■個別向け
「20代/第二新卒」
マイナビエージェント
===メリット===
・２０代の若者に特化した求人が多い。
・担当者が”若者向け求人”の対策に詳しい
・企業と応募者の目的が一致しているので若者は希望や交渉が通りやすい。
===デメリット===
・リクルートやdodaほど求人数や種類がない（1位2位とあわせて登録すると完璧）
（詳しい内容はこちら）
(同)
■個別向け
「正社員経験なし/現フリーター」
就職Shop
===メリット===
・リクルート運営のため安心安定。
・担当者が”未経験者向け求人”の対策に詳しい
・みんな正社員経験なし/フリーターの方たちが活動しているのでストレスなくともに活動できる
===デメリット===
・リクルートやdodaほど求人数や種類がない（1位2位とあわせて登録すると完璧）
（詳しい内容はこちら）
(同)
■個別向け
「高年収を目指す人」
ビズリーチ
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・担当者が”高収入求人”の対策に詳しい
・年収アップ交渉でグンと金額を引き上げてくれる。
===デメリット===
・リクルートやdodaほど求人数や種類がない（1位2位とあわせて登録すると完璧）
（詳しい内容はこちら）
↓↓すぐに会社を辞めたい人向け「特効薬」を求める方のみ、以下をご参照ください↓↓
[会社を辞めにくい時] 退職手続きを法律の専門家に任せるのも手
↓↓「そもそも会社を辞められない人」向け↓↓
辞めたいけど周りの目が…
今辞めたら迷惑かも…
「辞めたら申し訳ない」「嫌われたくない」…だから辞められない
リスくんはいままで辞めた同僚たちのことを今でも根に持って覚えてる？
うーん。覚えていないことはないけど
別にどんな辞め方したかなんて覚えてないし根に持ってないよ
リスくんが辞めてもそれは同じだよ。
辞めてしまえばその後ずっと恨まれることなんてない。
「辞めたら申し訳ない」「嫌われたくない」と気にする時間１秒１秒が損だよ。
転職は１歳でも若いほうが超有利だから
いつか辞めるなら１日でも早く辞めるべきってのが本音だね
それでも「退職を言い出しにくい」のはわかるよ。言い出しにくい職場は多い。
そういう時は、実際にメディアでも話題となっている退職代行サービスを使うのが良いよ。
↓↓
退職代行サービスを（友人と協力して）実際に５社使って比較してみました。
退職代行サービスって何？
・明日から出社しなくていい
・労働組合が運営している場合は正式に会社と交渉できる法的権利をもっている
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＜リアルな体験談＞
・「使うか悩んでる人」のスレ：
【2chスレ】退職代行サービス使おうと思うんやが、使ったことあるやつおる？【5ch】
・「使ってみた人」の体験談スレ：
【2chスレ】話題の退職代行つかって会社辞めてやったでｗ【5ch】
ではどう選んだらいいか
どの業界でもそうですが
「値段は安いけど悪徳業者」や「法律の知識や資格のない素人業者」がたまにいます。
→なので調査の結果、
・多くのメディアで取り上げられている
・労働組合や弁護士が運営している
・“失敗しない”ことを重視に選定
実際に使って選んだ結果
===メリット===
・顧問弁護士が監修の退職代行です。
・顧問弁護士監修を掲げる競合他社で顧問が表に出ている業者は調査の範囲内では現在ほかにない
・あえて弁護士事務所の事業としないことで、低価格、24時間対応などのサービスを実現
・退職できなければ全額返金
===デメリット===
・弁護士監修サービスだが実際に利用者に1対1で弁護士がつきっきりになるわけではない(担当者は当然つく)
（サービスの詳しい内容はこちら）
===メリット===
・正式に会社と交渉できる権利をもっている労働組合が運営しています
・退職代行という労働問題において、会社と弁護士の強みの両方を”唯一”持つ存在で、 労働者のために運営されている組織のため【簡単/低価格/確実】を唯一合法的に可能としています。
・365日の受付可能で迅速かつ丁寧な対応でした。
===デメリット===
・1位に比べるとやや料金が高い、
（サービスの詳しい内容はこちら）
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