転職先(同業他社)をしつこく聞かれる時の答え方集!絶対言わないはずが言ってしまった時の対策

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ただのディズニーやUSJやサンリオ好き▶ディズニー社員/オリエンタルランド社員になる▶多くの事を教わり円満退社&独立▶幅広いエンタメ業界などの就職コンサル(今ココ)

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転職先(同業他社)をしつこく聞かれる時の答え方集!絶対言わないはずが言ってしまった時の対策

退職する際に、上司から「転職先が決まっているなら教えて」などと聞かれることがあると思います。この場合、答えたくなければ答える必要はありません。

退職時に転職先を聞かれても話してはいけない理由と適切な答え方について解説します。

[結論]転職先は答える必要はない

転職を検討しているために退職する人は、会社側から「転職先は決まっているなら教えて欲しい」と言われることがあるようです。

転職先が決まっている人であっても、まだ決まっていない人であっても、この質問に答える必要はありません。

転職先を答える義務もない

まず、退職の際に転職先について上司に尋ねられても伝える義務はありません。

真面目な人は、上司や同僚に聞かれたら答えないといけないと責任を感じてしまうかも知れません。

しかし彼らは聞く必要があるから質問しているわけではありません。基本的に単なる好奇心で聞いてきているだけです。

転職先を言うとデメリットが発生する

答えることで、あなたにとってデメリットが発生する可能性があるので答えないほうが無難です。

この後に、転職先を正直に答えた場合に考えられるデメリットを書いていきます。

真面目な人は、退職した後の予定を隠すことが、会社に対する裏切りであり非常識であると考えてしまいがちです。

あるいは、退職後の予定がわからないと公的手続きに支障が出ると思い込んで、律儀に会社名を告げてくれる人もいます。

しかし、その必要は全くありませんし、むしろ今後のことを考えると危険なことであると認識しておきましょう。

転職先が決まっている人は、無事に入社してしばらくするまで、前職の人にその会社名などを言う必要はありません。

非常識でもありませんし不義理でもありませんから、自分の身をきちんと守ることに注力しましょう。

デメリット1:引き止められる

基本的に、社員が自社を辞めて、別のキャリアを選ぶことについて、良く思う人は多くありません。

心から親身に接してくれる同僚や先輩などであれば別ですが、会社側の立場に立つ人(上司など)は、あなたの退職後の予定について、心から応援してくれるとは限りません。

そのことを肝に銘じておく必要があるということです。

退職後のことを正直に話せば、
「退職して起業するなど、君には無理だよ」
「退職して〇〇業界に転職をしようだなんて、君のキャリアは終わりだよ、うちに残った方がいいよ」
などと言われ、引き止められるかもしれません。

転職先の会社が競合他社の場合だと、上司の心証を損ねてしまい、退職手続きが面倒になることも。

できれば上司からスムーズに退職と有給休暇の許可を取り付けたいですよね。

デメリット2:転職先へ情報がもれてしまう可能性

すでに転職先が決まっているとしたら、あなたの情報が転職先へ悪い意味でもれるかもしれません。

あなたの退職に対して悪意を持つ上司や同僚などが、転職先の会社に対して「彼(彼女)は、仕事上のトラブルが多く、使い物にならない人材であった」などの情報を、匿名で流すということも起こり得るのです。

実例ですが、ある会社に転職が決まった人が、元上司からの嫌がらせで転職を断念したケースがあります。
Aさんは、上司から執拗なパワハラを受けていたため転職活動をし、やっとのことである会社から内定を得ることができました。
そして、退職願を出すときに、Aさんはパワハラ上司に「〇〇社に転職するので、辞めます」と言ってしまいました。
するとその後、そのパワハラ上司は転職先の会社のホームページに設置してある「お問合せフォーマット」から、ネットカフェを経由して、Aさんの悪い噂を匿名で送ったのです。
その後、転職予定の会社からAさんに対して「匿名ではありますが、あなたについてのメールが来ました。どなたかの嫌がらせ行為であるとはわかりますが、そのような行為をされてしまうという、〇〇さんのお人柄に若干不安を感じている次第です」という連絡が入ってしまいました。
そのため、Aさんはせっかくの機会ではありましたが、内定を辞退しました。

このような悪質な嫌がらせをされることは、確かに稀ではあります。

また、悪質な嫌がらせの犯人を問い詰め、証拠を集め、裁判を起こせば、勝訴するかもしれません。

ただ、それも大変な労力が要るものです。

今の会社の雰囲気を見て、上記のような非常識なことをしそうな人がいるのであれば、決して転職先や退職後の予定を話さないように、自分を守りましょう。

新しい職場では、心機一転して良いスタートを切りたいですよね。

でも、転職先で「前職の〇〇さんから聞いたわよ〜、あなた■■なんですって〜」とか、自分の情報を既に知っている人が、いきなりドヤ顏で話しかけてきたらどうでしょうか。

あまり良い気持ちはしませんよね。

自分でコントロールできない情報が、新しい職場で一人歩きするのを避けたいなら、転職先は伏せておいたほうが無難です。

デメリット3:転職先の悪い噂を聞かされる

転職先を聞かれて正直に答えたところ、
「あー、あの会社ね。人使いが荒いって聞くから兵隊みたいな使い方されてメンタルになる人が多いってよ」と上司に言われたことがあります。

やっぱりそんなときは、イヤーな気分になりましたね。

イヤなことを考えないようにすればするほど、人間って考えちゃうようにできてるんですよね。

転職できない年齢だったり、転職する勇気やスキルがない人から見て、転職を決めた人って、すごく羨ましい存在なんですよ。

自分でも知らないうちに嫉妬されてたりするんですね。転職先が、現在の会社より有名だったり、規模が大きかったらなおさらです。

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転職先について聞かれたとき:答え方一覧

会社側から、転職先の会社名や退職後の予定について聞かれたら、どのように答えたら良いでしょうか。

答え例「まだ決まっていません」ほか

例えば以下のようにしてみましょう。

競合他社ではないです

やりたい仕事ができそうな会社です

それほど有名な会社でないので、ご存知ないかと

現在まだ、転職活動をしているところです。

そのため、どの業界のどの会社に転職をするかは、決まっておりません。

いくつか応募しようと検討している会社はありますが、詳細は全く未定です。

今後については、決定次第お伝えいたしますが、今のところ、会社名や職種等は申し上げられません。

今まで大変お世話になりましたが、今後のことを考え、新たな道を歩もうと決意いたしました。

これから転職をして新たな企業にてキャリアを継続していくことを考えてはおります。

転職だけではなく、フリーでの活動や、まず資格を取るなど、色々な選択肢を模索している段階です。

退職だけを先に決意し今後のことをお伝えできないのは心苦しいところですが、今のところこの程度しかお知らせできることはありません。

退職後になるかとは存じますが、決まり次第必ず、今までのお礼もかねてお知らせしますので、ここではご容赦いただきたいと思います。

このように、今のところ未定であるため、伝えることができない、という形にしましょう。

「言う必要はない」というスタンスだと角が立ちますが、「決まっていない」「決まり次第必ず伝える」という形で逃げることができれば、それほど食い下がってくることもないでしょう。

「転職活動を含めたキャリア選択をしているが、詳細は未定」としておくのが、一番無難な答え方です。

退職願に転職先を書かせようとしてくる場合:答え方

会社によっては、退職願に独自のフォーマットを採用していて、強制的に「退職後の予定」を書かせるようにしている会社もあります。

また、「退職時誓約書」などを書かせるように仕向けてきて、「退職後は〇〇に転職する予定」などを強制的に書かせようとするところもあるようです。

答え方:空欄か「未定」で良い

退職願のフォーマットに「転職先」あるいは「退職後の予定」「退職後の連絡先」などを書く項目があったとしても、その部分は空欄にして提出しましょう。

退職予定の人に「雇用保険の手続き上、次の会社名が分からないと困る。国の機関に提出する書類に不備が出てしまう」と告げて、無理やり転職先を聞く会社もあるようです。

しかし、雇用保険に限らず、健康保険や厚生年金などの手続きで、次の会社名を報告するといった手続きは一切ありません。

また、「退職時にはその後の予定を会社側に伝えること」と就業規則に定められているから、きちんと報告せよ、と迫ってくる会社もあるようです。

しかし、そのような就業規則があったとしても、その規則に従わないからといって、違法状態になるようなこともありません。

退職時の書類に転職先を書かせようとしてくる場合:答え方

また、「退職時の誓約書」「秘密保持契約」などの一項目に、退職後の予定として転職先名を書かせるといった会社も一部あるようです。

このような書類にも、転職先名や退職後の予定を書く義務は、法的にはありません。

答え方:空欄か「未定」で良い

会社側がこのように退職時に何等かの誓約書や秘密保持契約を締結するのは、競合(同業他社)に転職し、ノウハウを盗まれたり営業妨害をされたりすることを防ぐためです。

そのため、「退職した後に、営業妨害をするような行為はしない」という契約にはサインする必要があるかもしれませんが、退職後に入社する会社名まで申告する義務はありません。

もし、退職時の誓約書の一項目に「転職先名」「退職後の予定、連絡先」といった記入欄があっても、そこには「未定」と書いておけばかまいません。

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就業規則で同業他社への転職禁止と言ってくる場合:答え方

会社側から「うちは、就業規則にて同業他社への転職は禁止しています。同業への転職ではないかを確認する必要があるから、会社名を言ってください。同業他社への転職は違法だし、もし後からばれたら、訴えますよ」というようなことを言われる人もいるようです。

答え方:「未定」で良い

このように言われても、あなたが今後同業他社へ転職する予定がないのであれば、「未定」と答えたら良いでしょう。

退職時に「同業他社へ、今後〇年転職しないことを誓います」という誓約書を書いても問題ありません。

あるいは、このような誓約書にはサインしないという意思表示をしても問題ありません。

退職した後に、自由に仕事を選ぶことができることは、憲法で保障されている基本的権利だからです。

競合会社への転職を禁止する「競業避止義務」は範囲が狭いので気にしなくていい

退職する社員に対し、競合会社への転職を禁止することを「競業避止義務」といいます。

就業規則に決められていたり、入社時や退職時に誓約書をかかされたりする場合があります。

ただし、競合会社への転職禁止は無制限に制約されるわけではありません。あくまで合理的な範囲でしか、転職先を制限できません。

「合理的な範囲」については専門家によっても意見がまちまちで判断は難しいものです。

ただ、退職した人の「職業選択の自由」を縛るものであるため、適用される人の範囲はかなり狭いです。

「高度のノウハウを持っているスペシャリストについては、退職後1年間に限り、〇〇県の競合に転職することを禁じる。そのためには、代償措置として、退職金に一定の手当てを上乗せする」といった形です。

そのため、「誰であっても今後ずっと競合他社へ転職してはいけない」とか「日本全国の競合他社には転職してはいけない」というような、広範囲にわたる規制はできません。

退職した人の職業選択の自由を、やみくもに制限する規則は、無効になります。

「同業他社に転職しないとサインして」と言われたときでも、「転職するかどうかも未定」「同業に転職する予定はない」としつつ、誓約書にはサインしなくてかまいません。

あるいは、競合避止義務の根拠となる就業規則を見せてもらい、「サインする前に専門家に確認させてほしい」と伝えましょう。

地域の労基署や労働相談を行っているところに、就業規則のコピーを持っていき、「同業への転職を制限されているが、合理性はあるか」を聞くようにしてください。

スキルをいかして同業他社に転職するべき=プロのサポートが必要

  • 転職先を聞かれても、伝える必要はない
  • 転職先を伝えた場合、デメリットが発生する可能性がある
  • 転職先を聞かれたら、会社名を出さずに回答する

転職先を聞かれても義務感から答える必要はありません。

自分がスムーズに退職できるよう、うまく立ち回りましょう。

転職先に入社日を伝えているのに、退職手続きが滞って入社が遅れてしまうような事態は避けたいですよね。

転職先を伏せておくのは、退職活動をスムーズに進めるためのテクニックの一つです。

もし、他にも退職活動について不安があるなら、転職エージェントに相談してみるのも手だと思います。

お世話になった転職エージェントさんは、転職先から内定をもらった後の退職手続きについても、色々アドバイスをくれたし、相談にものってくれました。

近いうちに転職したいなぁ
でも転職ってやることが多過ぎてめちゃくちゃ大変だ

 ※複数の企業に応募 & 返信に対応
 ※面接のアポとり
 ※給与交渉 とか
今の仕事辞めたいけど「転職活動は大変だしまだいいや…」

そう。大変なんだよね
だから面倒なやり取り類は自分でやらずにプロ「転載エージェント」に全部任せると転職活動がかなり楽になるよ!(無料だし)

ちなみにブラック企業の求人が多いハローワークは使わないでね。必ず転職エージェントサービスを使おうね

 ※ハロワと違って「転職者である私達を理想の会社に転職させる」ことで「成功報酬を企業から得て利益を上げている」ので、担当者が本気で相談にのってくれます(転職成功することが彼らの成果につながるので)

…そもそも転職エージェントとは、リクルートなど大手が運営する転職支援サービスです。

具体的には…
・企業から成功報酬を取るので転職者は完全無料
面接日程の調整給料アップ交渉など全部やってくれる
・志望動機や自己PR等を書くことが苦手でも、文章がフォーマット化されていて、非常に書きやすい(添削もしてくれる)
・「狙ってる企業の関連企業」や「受かりやすい企業」も探して対策もしてくれる
・家族や友人ではなく、エージェントは「一定の距離のある他人」なのでリアルな事情も相談しやすいです(実体験)


…また、給料アップするかどうか

結局、「その会社が儲かっているか」で給料アップはほぼ決まります(90%)
  ※「あなたの価値や努力」が残りの10%
→つまり、あまり儲かってない今の会社で必死にがんばるよりも、儲かっている会社を選んで転職するほうが年収100万くらいはあっさり上がります(実体験)


転職エージェントを知人と協力して実際に10社使って比較してみました。
「比較した結論をさっさと知りたい」という方向けに私の結論を以下に書きましたので、参考にしてみてください!

<転職サービス>
実際に10社つかって比較した結論

<選ぶ基準>
 ・有名企業の運営で安全安心
 ・利用者が多くて口コミも高評価
 ・組み合わせて登録することで各社の弱点をおぎない合える
(選択肢が多すぎたら結局混乱するので”失敗しない”ことを重視に選定)
A:全員向け(できれば1位2位両方)と、
B:個別向けから自身にあったのを1つ 選んでみてくださいね↓↓↓

<選んだ結果>

A:全員向けオススメ(誰でも登録OK)
全員向けの登録は必須

■1位:リクルートエージェント

・完全無料
===
メリット===
・求人数が最大級
・転職者の8割が使っている(みんな使っていて安心)
===デメリット===
・求人数が多くてしぼりきれないことがある

(詳しい解説はこちら

■2位:doda(デューダ)

・完全無料
=
==メリット===
・リクルートに無い求人がたくさんある(リクルートのカバーに最適)
・面接対策を厚くサポートしてくれる。
===デメリット===
・リクルートほど求人数がない

(詳しい解説はこちら

※いろいろ試した結果、上記2社登録が求人カバー率的に最強でした


B:個別向けオススメ
上記の全員向けに加えて、さらに自分にあった個別向けを選ぶと成功率UP。

<20代/第二新卒>向け
■3位(同):マイナビエージェント

・完全無料
===メリット===
・20代の若者に特化した求人が多い。
・担当者が”若者向け求人”の対策に詳しい
・企業と応募者の目的が一致しているので若者は希望や交渉が通りやすい。
===デメリット===
・リクルートやdodaほど求人数や種類がない(1位2位とあわせて登録すると完璧)

(詳しい解説はこちら

<正社員経験なし/フリーター>向け
■3位(同):就職Shop

・完全無料
===
メリット===
・リクルート運営のため安心安定。
・担当者が”未経験者向け求人”の対策に詳しい
・みんな正社員経験なし/フリーターの方たちが活動しているのでストレスなくともに活動できる
===デメリット===
・リクルートやdodaほど求人数や種類がない(1位2位とあわせて登録すると完璧)

(詳しい解説はこちら

<高年収を目指す人>向け
■3位(同):ビズリーチ

・完全無料
=
==メリット===
・年収600万以上欲しい人は登録必須。
・担当者が”高収入求人”の対策に詳しい
・年収アップ交渉でグンと金額を引き上げてくれる。
===デメリット===
・リクルートやdodaほど求人数や種類がない(1位2位とあわせて登録すると完璧)

(詳しい解説はこちら

※転職エージェントの細かい説明や比較結果をより詳しく知りたい人はこちら→「転職サービスを実際に10社使って比較した結論をこっそり教えます

↓↓「そもそも会社を辞められない人」向け↓↓

[会社を辞めにくい時] 合法で確実な相談先3選

会社が辞めさせてくれないときは、迷わずプロ達(以下3つのうちのいずれか)に相談しましょう。

<弁護士>
弁護士に依頼すると、辞めさせてくれない理由を法的な根拠に基づいて判断してくれます。
何十万円の高額の費用がかかることが難点ですが、辞めさせてくれない理由や職場環境にパワハラ行為が含まれていれば、弁護士を通じて損害賠償も請求できる場合があります。

<労働局>
労働局では従業員と会社の間に立ち、問題解決のための和解を手助けしてくれる業務を行っています。
労働局からの申し立てには、法的な拘束力はありません。しかし、国の組織が対応してくれることで、会社側へプレッシャーを与える効果を期待できます。
ただし国がやることですので時間がかかります。さっさと辞めたいのに…ということも多いです。

<退職代行サービス会社>
退職代行とは、あなたの代わりに退職の意向を会社に伝え、手続きを進めてくれるサービスのことです。
郵送で手続きが済むように手配したり、会社からあなたに直接的な連絡がいかないように調整したりして、退職をサポートする会社です。
「会社が聞く耳を持ってくれいない」「よく分からない理論で退職を否定してくる」なんてことがあっても、即時退職が可能です。
費用は2万~3万円。
さっさと会社が辞めたい方は、ぜひ利用を検討してみてください。

[会社を辞めにくい時] 退職手続きをプロに任せるのがオススメ

↓↓「そもそも会社を辞められない人」向け↓↓

辞めたいけど周りの目が…
今辞めたら迷惑かも…

「辞めたら申し訳ない」「嫌われたくない」…だから辞められない

リスくんはいままで辞めた同僚たちのことを今でも根に持って覚えてる?

うーん。覚えていないことはないけど
別にどんな辞め方したかなんて覚えてないし根に持ってない

リスくんが辞めてもそれは同じだよ。

辞めてしまえばその後ずっと恨まれることなんてない

「辞めたら申し訳ない」「嫌われたくない」と気にする時間1秒1秒が損だよ。

転職は1歳でも若いほうが超有利だから
いつか辞めるなら1日でも早く辞めるべきってのが本音だね

それでも「退職を言い出しにくい」のはわかるよ。言い出しにくい職場は多い。
そういう時は、実際にメディアでも話題となっている退職代行サービスを使うのが良いよ。

…そもそも退職代行とは、多くの企業が参入する今メディアでも話題の「退職手続きの代理サービス」です。

具体的には…
明日から出社しなくていい
労働組合が運営している場合は正式に会社と交渉できる法的権利をもっている
会社への連絡など退職手続き有給や給与支払い交渉をかわりにやってくれる


退職代行サービスを知人と協力して実際に5社使って比較してみました。
「比較した結論をさっさと知りたい」という方向けに私の結論を以下に書きましたので、参考にしてみてください!

<退職サービス>
実際に5社つかって比較した結論

<選ぶ基準>
どの業界でもそうですが
「値段は安いけど悪徳業者」や「法律の知識や資格のない素人業者」がたまにいます。
→なので調査の結果、
 多くのメディアで取り上げられている
 ・労働組合や弁護士が運営している
 ・“失敗しない”ことを重視に選定 
ところから更に料金やサービスを比較して安全安心の2社にしぼりました!
(選択肢が多すぎたら結局混乱するので”失敗しない”ことを重視に選定)
あとはお好きな方を選んでくださいね↓↓↓

<選んだ結果>
■1位: 退職代行Jobs

27,000円(追加なし)
=
==メリット===
顧問弁護士が監修の退職代行です。
顧問弁護士監修を掲げる競合他社で顧問が表に出ている業者は調査の範囲内では現在ほかにない
あえて弁護士事務所の事業としないことで、低価格、24時間対応などのサービスを実現
退職できなければ全額返金
===デメリット===
・弁護士監修サービスだが実際に利用者に1対1で弁護士がつきっきりになるわけではない(担当者は当然つく)

(サービスの詳しい解説はこちら


■2位: 退職代行ガーディアン

29,800円(追加なし)
=
==メリット===
正式に会社と交渉できる権利をもっている労働組合が運営しています
・退職代行という労働問題において、会社と弁護士の強みの両方を”唯一”持つ存在で、 労働者のために運営されている組織のため【簡単/低価格/確実】を唯一合法的に可能としています。
・365日の受付可能で迅速かつ丁寧な対応でした。
===デメリット===
・1位に比べるとやや料金が高い、

(サービスの詳しい解説はこちら

※退職代行サービスの細かい説明や比較結果をより詳しく知りたい人はこちら→退職代行サービスを実際に5社使って比較した結論をこっそり教えます

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