【2021対応】年収別:税金があがる境目(壁)一覧(年収別 手取り一覧)

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【2021対応】年収別:税金があがる境目(壁)一覧(年収別 手取り一覧)

年収上がるとガッツリ税金も上がるよね

まあね。でも税金取られるから年収低くてもいいとはならないよね。
税金と年収の一覧を見つつ、年収アップを狙っていこう

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そもそも手取りとは?

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「手取り」とは、給与から税金などを控除した、正味の受取額のことを言います。

給与から控除されるものには、
・税金(所得税・住民税)
・社会保険料(健康保険料・厚生年金保険)
・雇用保険料

があります。

それぞれの税率は、要約して記載すると次のような税率になります。

所得税

所得税は下記のように計算します。

①給与所得 - 給与所得控除 - 所得金額調整控除 = 所得金額
②所得金額 - 所得控除 = 課税所得金額
③課税所得金額 × 所得税率 =所得税額 (さらに復興特別所得税2.1%も課税されます。)

社会保険料(健康保険料+厚生年金保険料)

社会保険料(健康保険料+厚生年金保険料)は給与(実際は標準報酬月額)に対して約15%の率で課税されます。(従業員負担分)

健康保険料は、標準報酬月額135.5万円以上 厚生年金保険料は、標準報酬月額60.5万円以上 で上限に達しそれ以降は一律となります。

雇用保険料

一般の事業の場合、雇用保険料の労働者負担分は、3/1000となっています。

賃金に対して雇用保険料率を乗じて計算します。雇用保険料の対象となる賃金には通勤手当が含まれます。

所得税率

課税される所得金額税率控除額
195万円以下5%0円
195万円を超え 330万円以下10%97,500円
330万円を超え 695万円以下20%427,500円
695万円を超え 900万円以下23%636,000円
900万円を超え 1,800万円以下33%1,536,000円
1,800万円を超え4,000万円以下40%2,796,000円
4,000万円超45%4,796,000円

住民税

課税標準額(所得金額 - 所得控除)に対して10%の税率で課税されます。

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年収別 手取り一覧

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年収100万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収100万円6140496624300005000833,972
年収110万円6140496624330005000933,672
年収120万円683761076043600090001,011,420
年収130万円7675212078039003400142001,080,968
年収140万円8233212956442007800227001,153,404
年収150万円87912138348450012200313001,225,740
年収160万円93504147132480016500398001,298,264
年収170万円99084155916510019300453001,375,300
年収180万円104664164700540021600500001,453,636
年収190万円111648175680570024200550001,527,772

年収200万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収200万円118620186660600026900602001,601,620
年収210万円125604197640630029600655001,675,356
年収220万円125604197640660033100725001,764,556
年収230万円132576208620690035700775001,838,704
年収240万円139560219600720038400827001,912,540
年収250万円139560219600750042000897002,001,640
年収260万円153516241560780043700931002,060,324
年収270万円1535162415608100472001000002,149,624
年収280万円1674722635208400490001035002,208,108
年収290万円1674722635208700525001105002,297,308

年収300万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収300万円1814282854809000543001138002,355,992
年収310万円1814282854809300578001207002,445,292
年収320万円1814282854809600614001277002,534,392
年収330万円1953843074409900631001311002,593,076
年収340万円19538430744010200666001380002,682,376
年収350万円20934032940010500684001415002,740,860
年収360万円20934032940010800719001485002,830,060
年収370万円20934032940011100760001565002,917,660
年収380万円22329635136011400782001607002,975,044
年収390万円22329635136011700823001687003,062,644

年収400万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収400万円23725237332012000845001731003,119,828
年収410万円23725237332012300845001731003,219,528
年収420万円25120839528012600908001855003,264,612
年収430万円25120839528012900949001935003,352,212
年収440万円25120839528013200990002015003,439,812
年収450万円265164417240135001030002058003,495,296
年収460万円265164417240138001110002137003,579,096
年収470万円265164417240141001192002217003,662,596
年収480万円286092450180144001219002243003,703,128
年収490万円286092450180147001300002323003,786,728

年収500万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収500万円286092450180150001381002402003,870,428
年収510万円307032483120153001407002428003,911,048
年収520万円307032483120156001489002508003,994,548
年収530万円307032483120159001570002587004,078,248
年収540万円307032483120162001651002667004,161,848
年収550万円327960516060165001678002693004,202,380
年収560万円327960516060168001760002773004,285,880
年収570万円327960516060171001840002852004,369,680
年収580万円327960516060174001922002932004,453,180
年収590万円348900549000177001949002958004,493,700

年収600万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収600万円348900549000180002030003038004,577,300
年収610万円348900549000183002111003117004,661,000
年収620万円369828581940186002137003143004,701,632
年収630万円369828581940189002219003223004,785,132
年収640万円369828581940192002301003303004,868,632
年収650万円369828581940195002390003382004,951,532
年収660万円390768614880198002443003408004,989,452
年収670万円39076861488020100262700349,8005,061,752
年収680万円390768614880204002808003587005,134,452
年収690万円411696647820207002882003623005,169,284

年収700万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収700万円411696647820210003066003713005,241,584
年収710万円411696647820213003249003803005,313,984
年収720万円411696647820216003431003892005,386,584
年収730万円432636680760219003505003928005,421,404
年収740万円432636680760222003688004018005,493,804
年収750万円432636680760225003872004108005,566,104
年収760万円432636680760228004054004197005,638,704
年収770万円453564680760231004195004266005,696,476
年収780万円453564680760234004379004356005,768,776
年収790万円453564680760237004560004445005,841,476

年収800万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収800万円474504680760240004701004515005,899,136
年収810万円474504680760243004885004605005,971,436
年収820万円474504680760246005069004695006,043,736
年収830万円474504680760249005251004783006,116,436
年収840万円495432680760252005391004852006,174,308
年収850万円495432680760255005575004942006,246,608
年収860万円495432680760258005779005042006,315,908
年収870万円495432680760261005982005141006,385,408
年収880万円523344680760264006129005213006,435,296
年収890万円523344680760267006333005313006,504,596

年収900万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収900万円523344680760270006535005412006,574,196
年収910万円523344680760273006739005512006,643,496
年収920万円523344680760276006943005612006,712,796
年収930万円551256680760279007090005685006,762,584
年収940万円551256680760282007293005783006,832,184
年収950万円551256680760285007497005883006,901,484
年収960万円551256680760288007701005983006,970,784
年収970万円551256680760291007903006082007,040,384
年収980万円579168680760294008050006155007,090,172
年収990万円579168680760297008254006255007,159,472

年収1000万~

年収(給与)健康保険料厚生年金保険料雇用保険料所得税住民税手取り金額
年収1000万円579168680760300008458006355007,228,772
年収1100万円6489486807603300010430007281007,866,192
年収1200万円6838446807603600012689008243008,506,196
年収1300万円7605966807603900014941009163009,109,244
年収1400万円80246468076042000181580010118009,647,176
年収1500万円886200680760450002123800110320010,161,040
年収1600万円 928068680760480002445500119870010,698,972
年収1700万円 969936680760510002767300129420011,236,804
年収1800万円969936680760540003103200139400011,798,104
年収1900万円969936680760570003439100149360012,359,604

※独身(配偶者、扶養親族なし)で介護保険第2号被保険者に該当し、所得控除は基礎控除のみということで試算。
※法人の代表者の場合は、雇用保険料はかかりません。
※健康保険料・厚生年金料は東京都の金額を使用しています。
※実際には住民税は6月から昨年の所得をもとにした税額が徴収されるため、実際の手取り金額とはズレます。また、社会保険料に関しても、本来は、決定された報酬月額を用いて計算する必要があります。

年収をアップさせる成功ポイント

man holding incandescent bulb

ここからは、転職で年収をアップさせるためのポイントをまとめてご紹介します。ご自身の希望を実現するためにも、一つひとつを意識しながら動き出してください。

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年収がより高い業界へ転職!

転職する年齢や保有するスキル・経験などにより年収アップが可能になりますが、年収水準が低い業界への転職をした場合、そこからなかなか年収が上がらないということもあります。

それはその業界ごとの相場のようなものでもあるため、個人のスキルや経験、企業の力量では変えることが難しい部分になります。

企業の多くは各社員の給与を算定するための「給与規定」を用意しています。業界や企業規模、方針によって相場が異なり、概ね会社独自で設定されています。同業種でも勤続年数によって年収に大きな差が生じることもあります。

そのため、年収水準がより高い企業に転職できれば、年収アップにつながる可能性が高いといえます。

転職を成功させるためには、複数応募+スケジュール管理が欠かせません。

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転職の面接で年収について交渉(素人だと難しい)

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年収の高い会社や業界・職種を選ぶことが重要であるとお伝えしてきました。しかし実際にはそれだけでなく、更に「年収交渉」が大きなポイントとなってきます。

内定時には「採用条件通知書」というかたちで、企業側から書面で年収を提示されます。しかし、この書類が届くのをただ待つだけではなく、面接の段階であらかじめ交渉をしておくということがカギとなります。

転職先の福利厚生など給与以外を事前にチェック

two pens near MacBook Air

年収をあげることを考えるとつい「基本給」の部分で見比べてしまいがちですが、「福利厚生」や「手当」を計算に入れることも大切です。

例えば、家賃手当がある会社とそうでない会社では、家賃手当がある会社の方がその金額の分だけ自分の給与から家賃に充てる金額を減らすことができます。

資格を持っていると支給される資格手当や、住んでいる地域に応じて支払われる地域手当など、基本給が低く見えても手当で貰える給料が増えるということも覚えておきましょう。

また、採用時に今後の年収が提示されますが、ここに書かれている月給や賞与は、あくまで「現在の状況に基づく予定金額」にすぎません。

万が一転職先の企業の業績が急激に悪化した場合や、業界全体がなにかしらの要因で不振に陥った場合などは、予定されていた年収に満たないこともあります。

そのため、転職しようと考えている企業が現在どのような業績なのか、そしてこの先も業績が急激に悪化することがないのかということも、可能な範囲で調べておくようにしましょう。

実績や職歴は隠さず書く

person writing on white notebook

これまでに積み上げてきた実績や職歴は、転職後の年収を決める際の重要な判断材料になります。入社後に自分がどれだけ貢献することができる人物かをアピールし、「年収に見合う人材だ」と納得してもらうためにも、実績や職歴は惜しまず具体的に書きましょう。

特に、応募している職種に活かせる実績・スキルなどは、強くアピールすべきです。面接の段階で「この人が入社しても、すぐには戦力にならなさそうだな」と思われてしまうと、年収アップにつながりにくくなってしまいます。

また、異業種でも何かしら貢献できそうな経験がある場合や、現時点では実績を出せていないけれど今携わっているプロジェクトが好調である場合など、転職後の貢献度をアピールできるポイントがある場合は、積極的に伝えるようにしましょう。

こちらのページで、自己PRの書き方、履歴書の書き方を具体的に解説していますので、ぜひご参考にしてください。

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異業種や初めての転職は年収アップにつながる!?

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「異業種への転職は年収が上がりづらい」「初めての転職だから年収アップは望めないかもしれない」と思っている方もいるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。

自分が持っているスキルや経験の汎用性が高かったり、必要とされているけれどその業界においてなかなか担い手がいないようなスキルを持っていれば、むしろ異業種に転職した方が「自社にはない新しい風を吹き込んでくれる存在」、「異業種のノウハウを生かした活躍が期待できそう」という理由で年収アップにつながることがあります。

また、転職する際の年齢やタイミングを見極めながら業界や職種をしっかり吟味していけば、初めての転職で年収アップが期待できます。

地方に移住して転職も年収アップ!?

silhouette of person looking to glass window

生まれ育った地元に帰って転職をする「Uターン転職」や、都会から地方に移住して働く「Iターン転職」。ただ仕事をするというだけでなく”ライフスタイル”も加味した制度ということで、近年注目が集まっています。

「首都圏は年収が高く、地方は年収が低い」というイメージが先行しがちですが、必ずしもそうではありません。

中小企業庁のデータ(中小企業庁 「UIJターンを伴う転職の実態」)によると、Uターン・Iターン転職によって減収しなかった方の割合が高いことがわかります。

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転職エージェントを利用する!

man holding smartphone looking at productivity wall decor

転職エージェントは転職先候補の紹介だけでなく、年収の調査も手伝ってくれます。年収について交渉する際、自分が転職しようと考えている企業や業界の「年収水準」を把握していないとうまく行きません。自分の経験や年齢の相場を知らなければ、低い提示額でもそうと知らずにOKしてしまうかもしれませんよね?

自分のスキルや経験を金額に換算して伝えるのは難しいものですが、客観的に推薦してくれる人がいれば自信が持てますし、スムーズに進められます。

実際に、多くの方が転職エージェントを利用したことで年収アップを実現させています。
中には、「このくらいでいいかな……と考えていた金額を上回る額で転職先にプッシュしてくれた」という声も。

「ご本人はこのくらいを希望されていて、私もそのくらいが妥当かと思います」といった形で転職エージェントの担当者が第三者の視点から口添えしてくれるのは、かなり心強いものです。

また、業界全体の相場を超えて無理な交渉をすると、イメージを悪くするおそれがあります。
そういったリスクを避けるためには、これまで数多くの転職者のサポートをしてきた転職エージェントに相談することをおすすめします。転職交渉をしてもらえることもあり、年収交渉における心強い味方となることでしょう。

転職で年収交渉はかなり難しい?

man and two women sitting beside brown wooden table close-up photography

良く言えば奥ゆかしく、悪く言えば自己主張が苦手な日本人は、あまり交渉事が得意ではありません。

「給与を上げてほしい」「このくらいの年収はほしい」といったお金に関する希望を自ら会社に伝える文化が国内に浸透し始めたのも、ごく最近のことです。

「自分を安売りしたくない」「キャリアに見合った年収を手にしたい」と望む一方で、「給与に関する交渉を持ち掛けたら、面接通過に不利に働くのではないか」と不安に思う方は、いまだに多いと思います。

「給与交渉をして、年収アップだけが目的だと思われてしまうのは嫌だ」「企業側の言うことを聞いておかないと、せっかくのいい転職先を逃してしまうかも」という気持ちはわかりますが、給与交渉は働く人の当然の権利です。

企業側が最初に提示する年収も、転職希望者側が交渉を持ち掛けてくることを前提として低めに設定している場合もあります。必要以上に不安がらず、希望する給与額はしっかり伝えましょう。

転職で年収交渉を成功させるためのポイント

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年収交渉は決して悪いことではありませんが、切り出すタイミングと切り出し方によっては企業側の心証を悪くし、採用に影響を与えてしまう可能性があります。

自分の希望をしっかり伝えつつ、採用につなげるためのポイントをご紹介します。

自分の市場価値と需要を分析する

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企業は転職希望者のスキルや経歴、ポテンシャルなどを総合的に判断して給与額を決めますが、本音では「いい人材を、スキルや経験に見合った年収で、できればなるべく安く」採用したいと思っています。

例えば、同業他社からの転職で、即戦力として十分に活躍できるだけでなく、売上や利益を拡大させてくれる可能性がある方なら、前職より高めの給与を希望しても採用されるでしょう。

しかし、異業種からの転職で、転職後に新たに知識や技術を身に付けねばならず、一人前になるまでにある程度の時間がかかる方であれば、前職以上の給与は出したくないはずです。

まずは自分自身の市場価値を客観的に判断し、転職先にどれだけ貢献できるのか、またその想定される貢献度をどれだけ理解してもらえるのか、冷静に分析した上で交渉を切り出しましょう。

タイミングを見極める

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書類選考を通過し、初めて企業と直に接する一次面接で、挨拶をするやいなや年収交渉を切り出すという方はいないと思います。「給与交渉は当然の権利である」とはいっても、いきなりお金の話をされて良い印象を抱く面接官はいません。

最初から給与交渉の余地がない新卒時代の面接と違って、転職の面接は給与交渉を前提としていることがほとんどです。

面接官から「年収はいくらくらいを希望しますか」と話を振ってくれるのを待ちましょう。万が一、最終面接まで話が出ないときは、こちらから切り出すようにします。

また、実際の年収が企業から提示されるのは、内定が決まったあとになります。ですから、内定前のタイミングでは希望を伝えるにとどめ、具体的な年収の交渉は内定通知から承諾までの期間に行いましょう。

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金額の提示の仕方を考える

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「ものは言いよう」とよく言います。同じ物事でも、言い方次第で角が立つこともあれば、良い印象を与えることもあるという意味です。

年収交渉においても、「できるだけ穏便に、適切な言葉を選んで話すこと」が大切です。異職種なので即戦力になれないにもかかわらず「年収は前職と同じ額を希望します」とだけ伝えれば、面接官は「支払う給与に見合った働きが望めない」として採用を見送るかもしれません。

しかし、「本来なら少し年収が下がるところだと思いますが、生活面を考えて現状を維持したいと思っています」と伝え、さらに「即戦力ではありませんが、必ず貢献できる人材になります」と、入社後にどんな努力をしてどれだけの成果を出せる見込みがあるのかを真摯に話せば、印象はまったく違ってきます。

入社時の年収は現状維持、もしくは若干下がったとしても、入社後の給与改定で年収アップを実現させる布石になるでしょう。

ただし、年収をアップしたいと願うあまり、嘘を言ったり、できもしないことを口にしたりするのは避けるべきです。入社後に、自分の言葉で自分の首を絞めることにならないようにしましょう。

転職時の年収交渉におけるNG行動

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年収交渉を成功させるには、「自己分析」「タイミング」「言い方」が大切だということをご紹介しました。ここからは、「交渉の場でやってはいけないNG行動」を見ていきましょう。

「御社におまかせします」と企業任せにする

自分からお金の話を持ち出して企業に敬遠されるのをおそれたり、自分に自信がないために強気になれなかったりして、年収に関する質問に「いくらでもいいです」と答えてしまう方は少なくありません。

しかし、多くの転職希望者と接している面接官は、こうした態度を「モチベーションが低い」「成長意欲が少ない」と判断する可能性もあります。

また、提示された金額に納得がいかないまま妥協して転職したとしても、いずれ待遇への不満が出てきて、何度も転職を繰り返すことになりかねません。「伝えるべきことはきちんと伝える」のが基本です。

根拠がないのに年収アップを求める

転職の目的が「年収アップ」だという方の中には、「周りの人が転職で年収が上がったから」、「自分の年齢の平均給与がこれくらいだから」など、企業にとって正当な理由にならないことを持ち出して年収を上げてほしいと交渉する方がいます。

しかし、企業によって「これくらいの能力の人にはこれくらいの給料を支払う」という目安は決まっており、転職者個人の要望に合わせて能力や貢献度に見合う以上の給与を支払う理由はありません。

自分が企業に貢献できる根拠がなく、企業にとってもメリットがないのに、年収アップを希望するのはあまりに無謀です。

メールでの年収交渉はマイナスイメージ

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転職先に対して口頭では年収交渉がしにくいからと、メールで伝える方がいます。

昨今、メールはビジネスツールのひとつとして世の中に浸透していますが、転職前の段階で、しかも給与交渉というデリケートな話をメールで伝えるのは考えものです。

対面で希望を伝えることができない、コミュニケーション能力のない人だと感じる面接官もいるでしょう。大事なことは、きちんと顔を見て伝えることが大切です。

年収交渉で言ってはいけない回答

最後に、年収交渉の際にあまり言うべきでないことを5つ紹介します。

以下のような答え方は、採用担当者に「自己分析ができていない」「年収額に見合った働きが期待できない」「年収アップだけが目的なのか」といったネガティブな印象を与えてしまう可能性もあります。年収交渉のマイナス要因になりかねないため、要注意です。

「私には、他社からも採用の声がかかっています。年収を○○万円にしていただければ、御社に入社いたします」

「御社が希望されるなら、週末勤務や休日出勤でも何でもします」

「やる気や意欲は誰にも負けませんので、採用していただけたら年収以上の仕事ができると思います」

「提示された年収の額は、これまでの実績やスキルに見合っていないと思います。私には、この額以上の価値があります」

「年収を希望どおりにしていただけなければ、内定を辞退いたしますが、いかがでしょうか?」

自分で年収交渉をするのが難しいなら、転職エージェントがおすすめ

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条件面の交渉もキャリアアドバイザーが代行してくれることのひとつ。面談を行った上で個人の要望を聞き、転職者に代わって企業と交渉してくれます。

多忙な仕事の合間を縫って行う転職活動において、給与交渉というハードルの高い作業を信頼できる第三者に任せられるというのは、大きなメリットでしょう。

給与交渉をするにあたって、まず決めなければならないのは「自分で交渉する」か「プロに任せる」かです。前者を選んだ場合は、前述したポイントを踏まえ、NG行動に注意しながら、しっかり希望を伝える努力をしましょう。

後者を選んだ場合は、希望を伝える相手が転職エージェントですから、ありのままを伝えて構いません。あとはプロの交渉に任せましょう。

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